| 研究課題/領域番号 |
23K00782
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分02100:外国語教育関連
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
山下 美朋 立命館大学, 生命科学部, 准教授 (20779029)
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| 研究分担者 |
山中 司 立命館大学, 生命科学部, 教授 (30524467)
宮永 正治 近畿大学, 建築学部, 准教授 (50467536)
栗原 典子 名古屋商科大学, 国際学部, 准教授 (50865631)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 英語ライティング / 高大連携の指導 / 授業実践 / Webサイト |
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| 研究開始時の研究の概要 |
研究計画の概要としては、まず先の科研を拡大させるべく実践授業を大なう高校を選定し、高校三年間を見据えたライティング指導の計画を進める。また同時にタスク集積のための単発の実践を行う学校も選定し授業を実施する。年度毎に実践に基づいた研修を行い、最終的には研修をまとめた書籍またはライティング指導をWebサイト上で発信したり、検索できるシステムを高校と大学の教員が協働で作成し、広く高校の先生方と共有する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、申請者らがこれまでに築いてきた「英語ライティングにおける高大連携の指導体制」を拡大し、高等学校から大学につながる横断的なライティング教育を確立することである。申請者らは、2020年度から現在に至るまで、英語ライティング指導を高等学校と大学の双方の教員が協働で考え実践し、その成果を「ライティング指導書」にまとめてきた（編者: 山下, 2023年3月に出版予定）。その指導実践で中心としたのは、センテンスレベルからパラグラフ、エッセイに至る指導、パラグラフ・タイプ毎の指導の明確化、そしてプロセス・ライティングの導入である。大学のライティング授業では当たり前となりつつあるこれらの理論に基づいた指導は、多くの場合、高等学校ではなされていなかったからである。本申請では、1) 指導書にまとめた指導を基に、高等学校3年間を見据えた現場での実践とその効果検証を行うとともに、更には高等学校の先生方が、教材が少ないことを懸念していたため、明日すぐにでも使えることを目指した「ライティング・タスク（教材）」を実践から集積する。2) 1) をもとに、「高大の英語教員を対象としたライティング指導研修」を行う。研修を受けた教員がWeb上のコミュニティーで情報発信し、多くの教員が効果的なライティング指導を共有する。
2023年度は、全国から募った8名の高等学校の先生方の現場で、大学教員が上限を行いながら実践を進め、その成果を2024年2月11日に「ライティング指導ワークショップ 評価とフィードバック」（開催地：OIC）と題して研修会にて発表した。ハイブリッド開催にしたため、全国から100名を超える参加者があり、高等学校また大学における英語ライティング指導の関心の高さが伺えた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度は、研究実績の概要に記載の通り、全国8高等学校でパラグラフ・ライティング、プロセスライティングの理論に基づいた指導実践を行い、大学教員と高校教員が意見や提案をしながら指導を進めることができた。それは科研メンバーが当初から描いていた指導のあり方であり、一方が優位に立つことなく大学教員は理論を、また高校教員はそれを現場の状況（生徒の習熟度など）に応じて還元することができていた。また高大連携ライティング指導研究会と名のった研修会も開催でき、多くの参加者と指導の意見交換ができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、1) 指導書にまとめた指導を基に、高等学校3年間を見据えた現場での実践とその効果検証を行うとともに、更には高等学校の先生方が、教材が少ないことを懸念していたため、明日すぐにでも使えることを目指した「ライティング・タスク（教材）」を実践から集積するという目的を達成するため、引き続き8名の先生の協力のもと、一年間を通した指導の効果検証を行う。また、タスクの集積を行い本科研以外の高等学校の先生方にも共有できるような形にする。また2024年度も成果報告会を開催する。
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