研究課題/領域番号 |
23K01532
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分07080:経営学関連
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
開本 浩矢 大阪大学, 大学院経済学研究科, 教授 (90275298)
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研究分担者 |
厨子 直之 和歌山大学, 経済学部, 准教授 (40452536)
井川 浩輔 琉球大学, 国際地域創造学部, 准教授 (80433093)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 心理的資本 / 心理的資本開発 / Psychological capital / 介入 / 人材育成 / リスキリング / psychological catital / 人的資源 |
研究開始時の研究の概要 |
付加価値を生み出し、生産性を高める資源として、人的資本、社会関係資本にくわえ、近年心理的資本(Psychological Capital)への注目が学術的にも実務的にも高まっている。心理的資本とは、有能感、レジリエンスなど4要素から構成されるポジティブな心理的状態である。本研究課題は、心理的資本を従業員の生み出す付加価値の源泉となる個人資源としてとらえ、何がそれを高めるのか、そして、それらを高めるための介入施策にはどのようなものがあるのかを、実証的に検証する。その成果は我が国のビジネスパーソンによるイノベーションの活発化や企業競争力の向上につながると期待される。
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研究実績の概要 |
近年、付加価値を生み出し、生産性を高める資源として、人的資本、社会関係資本にくわえ、Luthansらの指摘する心理的資本(Psychological Capital)への注目が学術的にも実務的にも集まっている。心理的資本とは、有能感、レジリエンスなど4要素から構成されるポジティブな心理的状態である。 本研究課題は、心理的資本を従業員の生み出す付加価値の源泉となる個人資源としてとらえ、その規定要因を実証的に探究すること、およびその成果を応用した心理的資本への介入施策を探索・検証していくことである。 初年度となる2023年度は心理的資本に関する先行研究のレビューを中心に行った。その結果を踏まえ、心理的資本の開発である心理的資本介入の実践手法の試行を外部民間企業と連携して行った。その成果にもとづき、著書『心理的資本をマネジメントに生かす―人と組織の成長を加速するHEROを手に入れる―』(中央経済社)を2023年9月に発行することができた。 本書では、特に心理的資本という概念がどのような理論的基盤で定義づけされているかについて、先行研究レビューに基づきより分かりやすい表現で記述した。くわえて、経営の実践の中で、どのような具体的な手法が心理的資本の開発・向上に有益なのかをわかりやすく記述することに努めた。心理的資本介入の実践については、実務家からの定性的データを収集することで、実践可能性を高めたと考えている。 くわえて、論文2編、学会報告2件を行った。 開発実践の効果を定量的に検証することは今後の研究に残されている課題だが、開発実践の具体的な手法について一定の見通しが得られたことは今後の研究遂行に有益な成果だと考えている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究計画に沿って、初年度は主に先行研究のレビューに取り組んだが、その成果を中心に書籍にまとめ、発行することができたことは大きな研究上の進展だと判断した。 当該書籍の中では、心理的資本介入の実践に関する定性的な分析も一部行っていることや書籍以外にも論文2編、学会報告2件という実績もあることから、順調に研究が進展したと評価した。
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今後の研究の推進方策 |
初年度の研究の進展が順調であるため、当初の研究改革に大きな変更は必要ないと考えている。 今後は初年度の成果を踏まえ、心理的資本介入の実践について、さらなる理論分析を行うとともに、その効果について定量的な分析ができるように心理的資本測定の尺度開発を進めたい。 今後、外部企業とも連携を図りつつ、心理的資本介入の実施とその結果に関する定量的データの取得を進めることが必要である。 心理的資本介入は結果が生じ、その評価を行うために相応の時間が必要であることもあり、研究計画の進捗は前倒しすることも検討課題だと考えている。
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