| 研究課題/領域番号 |
23K02015
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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| 研究機関 | 昭和女子大学 |
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研究代表者 |
小西 香苗 昭和女子大学, 生活機構研究科, 准教授 (70238103)
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| 研究分担者 |
黒谷 佳代 昭和女子大学, 食健康科学部, 講師 (50610739)
佐田 文宏 国立研究開発法人国立成育医療研究センター, 社会医学研究部, 嘱託職員 (90187154)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2025年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 食品コスト / 健康格差 / 食事パターン / 食事の質 / BMI / エネルギー密度 / 栄養密度 / 栄養疫学 / 食品選択 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、本邦における食品価格高騰による食生活や健康影響が懸念される。欧米では、食品コストは食品選択の決定因子として低所得層ほど大きな影響を受け、社会経済的ステータスが低い者ほど、低コストで精製された穀物、砂糖や脂肪が添加されたエネルギー密度(kcal/食品100g)の高い食品を選択し、その結果として食事の質低下を招いていると報告されている。このように食品コストが食事内容(食品・栄養素摂取状況、食事の質など)に影響を与え、その結果として我々の健康状態に負の影響を与えるという健康格差が問題視されている。本研究の目的は、健康格差解決のための食品選択ツール開発の基礎資料となる結果を得ることである。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、本邦における食品価格高騰による食生活や健康影響が懸念される中で、その現状を明らかにし、以下を詳細に検証することを目的としている。
欧米では、社会経済的ステータスが低い者ほど、低コストで精製された穀物、砂糖や脂肪が添加されたエネルギー密度の高い食品を選択し、その結果として食事の質低下を招いていると報告されている。本研究では、本邦における（１）食品コストとエネルギー密度および栄養密度との関連、（２）食品コストと食品・栄養摂取および食事の質との関連を明らかにする。さらに、食品コストと身体状況との関連では、エネルギー密度の高い食品や食事と肥満や2型糖尿病との間に強い関連性が指摘されているため、（３）食品コストと身体状況との関連についても明らかにし、食品選択のためのツール開発の基礎資料となる結果を得ることをも目的としている。
2023年度はその予備的調査のデータ（670名）を用いて以下の解析を行った。（１）食品価格上昇の認知、節約意識、食品購入行動の変化、食品摂取量の変化などの現状を明らかにした。その結果、対象者のうち81.6％が過去1年間の食品価格の上昇を実感し、65.2％が価格上昇のために節約していると回答（「節約群」）していた。（２）価格上昇のために節約することが食品購買行動に与えている影響では、節約群は非節約群に比べ、食品を選ぶ際に「量や大きさ」「価格」を重視し、非節約群は「栄養価」を重視していた。節約群では食品群の中で肉類、卵、油脂、飲料の摂取量が有意に減少していた。さらに、（３）この節約による行動変化が身体状況と関連をしているかを検討した結果、この節約意識は現在のBMIおよびうつ症状などの健康状況との関連は見られなかった。以上のような予備的研究の結果を受けて、主調査の実施をより効果的に行う調査票の作成、対象者の選定、実施計画などを今後、策定予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当初の計画では、2023年度には食品価格の変動を評価するために、2017-2018年に実施した4都市健康格差調査(1346名回収)における、基本調査票データ、BDHQ(簡易型自記式食事歴法質問票:Brief-type self-administered diet history questionnaire)の1次データおよび食品・栄養素摂取量データを用い、エネルギー・コスト、エネルギー密度、栄養密度の算定を行う予定であった。しかし、予備的研究の解析と考察を優先したため当初の予定が遅れている。また、研究代表者が2024年度の1年間、英国サウスサンプトン大学MECライフコース疫学センターにて研究を行うことが決まり、2023年度後半から2024年度の研究計画の見直しを行ったこともあり、当初の計画から遅れた形となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度は研究代表者が英国サウスサンプトン大学を拠点として研究活動を実施することから、国内での主調査を2025年度に延期して行う予定である。2024年度は予備的研究の解析とその報告を中心に行い、その成果は2024年6月にカナダのトロントで開催される International Confederation of Dietetic Associations (ICDA)にて報告予定である。また、その成果を踏まえて主調査の調査表作成、実施計画を立てる。よって、2024年度は本調査実施に向けての準備を中心に行い、研究代表者が帰国する2025年度に本調査を行う予定である。
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