研究課題/領域番号 |
23K02077
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
山田 雅彦 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30254444)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2025年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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キーワード | 色覚異常 / 色覚ユニバーサルデザイン / 教員養成カリキュラム / 質問紙調査 / 教師教育 / 教師教育カリキュラム |
研究開始時の研究の概要 |
本研究に先立ち、教員養成大学への質問紙調査により、教員養成カリキュラムにおけるCUDへの言及の有無とその内容、ならびに学内のCUD達成状況についてデータを収集している。本研究はこれを承けて、大学教育と並ぶ教師教育の拠点である自治体の教員研修に注目する。また、大学、自治体双方のカリキュラムの背景となる教育界、教育学界のCUDへの意識について、他の分野の研究団体と比較することで、CUDへの対応への対応の遅れが克服されていることを確認する。 これらを通じて、他の障がいに対する特別支援・合理的配慮に比べて研究の蓄積がきわめて少ない色覚異常を教師教育カリキュラムに明確に位置づけることまでも構想している。
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研究実績の概要 |
2022年5月から6月にかけて教大協のうち学部学生を擁する大学・学部59機関,同年9月から10月にかけて全私教協345機関の障がい学生支援部署担当者を対象に質問紙調査を実施,以下の知見を得た。 (1)教員養成カリキュラムで色覚異常を扱っていることが確認できたのは29.2%である。これが全機関の動向を反映していると仮定すると扱いのない機関は100機関に及ぶ。少なくとも41機関から扱いなしとの回答があった。(2)色覚異常を扱っている機関のうち4機関5科目を除いて,色覚異常は特別支援教育関連科目で扱われていた。色覚異常はその人口比の多さから異常とは呼びがたいことが呼称変更の一因とされているにもかかわらず,色覚異常に関するカリキュラム内容は特別支援教育関連科目に集中しているという不整合が示された。(3)色覚異常をめぐる教員養成大学の現状がユニバーサルデザインより手前の,当事者から配慮を求められるたびに不便を除去するバリアフリーであることが示唆された。(4)男性の5%が先天色覚異常と推定されること,重篤な視覚障害がない色覚異常当事者が大半であること,各自治体が色覚ユニバーサルデザインのガイドラインを作成していること,石原式色覚異常検査表の特異度が低く実用に適さないこと等,色覚異常に関する基礎的知識の大学関係者への普及が遅れていることが読み取れた。 一連の成果は日本教育社会学会の年報(第42集)に査読を経て掲載された。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
教員養成大学への質問紙調査はおおむね順調に進行した。その一方で都道府県・市町村の教育委員会への質問紙調査は回収率が低く考察に必要なデータを得られなかった。
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今後の研究の推進方策 |
本研究着手後,自閉症児の色の好みに関する研究成果が報告され,先天色覚異常とは望ましい/望ましくない色が対照的であることが示された。色覚異常への関心が自閉症に対して極端に低い現状では,色覚異常当事者への情報提供にふさわしくない配色が自閉症への配慮として推奨されることが懸念される。この事態に早急に対応するため研究計画の再検討を進めている。研究機関への質問紙調査ではなく,教員養成大学の特別支援教育関連科目やICT関連科目でテキストとして使用されている書籍またはその執筆者への調査を行い,それらの書籍で色覚ユニバーサルデザインがどのように扱われているかを考察する予定である。
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