| 研究課題/領域番号 |
23K02160
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
|
|---|
| 研究機関 | 神戸大学 |
|---|
研究代表者 |
黒田 千晴 神戸大学, グローバル教育センター, 准教授 (30432511)
|
|---|
| 研究分担者 |
永井 敦 神戸大学, 大学教育推進機構, 特命助教 (00814310)
近田 政博 神戸大学, 大学教育推進機構, 教授 (80281062)
朴 秀娟 神戸大学, グローバル教育センター, 講師 (10724982)
大山 牧子 神戸大学, 大学教育研究センター, 准教授 (70748730)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
|
|---|
| キーワード | 国際共修 / 多文化間共修 / ケース教材 / 異文化間能力 / 多様性 / 多文化共生 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、教育工学の分野で一般的なADDIEモデルを用いて、多様性に関して学習者の当事者意識を喚起するような身近な事例を用いたケース教材を日英両言語で作成し、国際共修や多文化間共修の場で活用できようにする。さらに教材で提示する学習到達目標に導くための具体的な教授法、学習成果測定手法と学習成果評価指標を考案し、これらの教育効果を信頼性があり妥当性がある手法で検証する。一連の検証及び改訂を経て開発した教材をオンライン教育コンテンツとして統合し、オンラインプラットフォームで公開することにより、研究成果を社会に広く還元し、多文化共生社会を担う次世代の人材育成に貢献することを目指す。
|
| 研究実績の概要 |
本研究課題では、「多様性を包摂し社会的公正が保障される社会の実現に向けて、どのような教育がなされるべきか」を核心をなす学術的問いとし、この問いへの一つのアプローチとして、大学や広く社会において活用し得る教育コンテンツを開発することを試みることであ
る。具体的には、教育工学の分野で一般的なADDIEモデルを用いて、多様性に関して学習者の当事者意識を喚起するような身近な事例を用いたケース教材を日英両言語で作成すること、また作成したケース教材を広く利活用可能な形態で公表することを目指している。
2023年度は、研究課題の最初の段階として、ケース教材ベータ版を作成し、教材で提示した学習到達目標を測定する直接評価・間接評価の手法と評価指標の考案に着手している。また、研究代表者・分担者の所属大学にて、ケース教材ベータ版を用いた教育実践を複数回実施した。さらに、教育実践で得られた教材の学習成果のデータを質的に検証し、その検証結果を踏まえてケース教材の改訂を行っている。また、ケース教材開発の意図、ケース教材の設計、ケース教材ベータ版を用いて実施した学習成果の検証及びそれを踏まえた教材改訂のプロセスについて、2023年10月に実施された日本教育工学会研究会にて、「多様性理解促進のための共修ケース教材の開発と試行」と題した研究発表を行い、教育工学分野の研究者から今後の教材コンテンツ開発の参考になるフィードバックを得た。なお、当該研究会での発表内容については、日本教育工学会研究報告集2023巻3号でも公表されている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度の間に、ベータ版ケース教材を用いた教育実践を複数実施し、学習成果の検証を経てケース教材の改訂に着手することができた。また、その一連の検証結果を日本教育工学会の研究報告会で発表し、有益なフィードバックを得ることができた。当初予定していた研究計画をほぼ順調に遂行しており、次年度以降の教材コンテンツ開発につなげることができる。
|
| 今後の研究の推進方策 |
次年度は、引き続きベータ版ケース教材を用いた教育実践及びその学習成果の検証を踏まえた教材コンテンツの改訂を継続し、教材コンテンツの公開方法について検討する。さらに、教材コンテンツ開発の過程において、関連学会等で研究発表を行うことにより、当該分野の専門家から適切なフィードバックを受けて、教材コンテンツ開発に生かす。2024年度は、日本比較教育学会、留学生教育学会での研究発表を予定している。
|
