| 研究課題/領域番号 |
23K02160
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
黒田 千晴 神戸大学, グローバル教育センター, 准教授 (30432511)
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| 研究分担者 |
永井 敦 桃山学院大学, 共通教育機構, 共通教育機構講師 (00814310)
近田 政博 神戸大学, 大学教育推進機構, 教授 (80281062)
朴 秀娟 神戸女学院大学, 文学部, 准教授 (10724982)
大山 牧子 神戸大学, 大学教育研究センター, 准教授 (70748730)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 国際共修 / 多文化間共修 / ケース教材 / 異文化間能力 / 多様性 / 多文化共生 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、教育工学の分野で一般的なADDIEモデルを用いて、多様性に関して学習者の当事者意識を喚起するような身近な事例を用いたケース教材を日英両言語で作成し、国際共修や多文化間共修の場で活用できようにする。さらに教材で提示する学習到達目標に導くための具体的な教授法、学習成果測定手法と学習成果評価指標を考案し、これらの教育効果を信頼性があり妥当性がある手法で検証する。一連の検証及び改訂を経て開発した教材をオンライン教育コンテンツとして統合し、オンラインプラットフォームで公開することにより、研究成果を社会に広く還元し、多文化共生社会を担う次世代の人材育成に貢献することを目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題では、「多様性を包摂し社会的公正が保障される社会の実現に向けて、どのような教育がなされるべきか」を核心をなす学術的問いとし、この問いへの一つのアプローチとして、大学や広く社会において活用し得る教育コンテンツを開発することを試みるものである。具体的には、教育工学の分野で一般的なADDIEモデルを用いて、多様性に関して学習者の当事者意識を喚起するような身近な事例を用いたケース教材を日英両言語で作成すること、また作成したケース教材を広く利活用可能な形態で公表することを目指している。教材は異文化間の相互理解を促進するだけでなく、教育現場における多文化共生教育の具体的な実践例としても位置づけられる。2024年度は、昨年度開発したケース教材ベータ版を用いた教育実践で得られた教材の学習成果のデータを質的に検証した。教育実践は、タイプの異なる学習者層を対象として複数の授業で実施された。具体的には、多様な言語文化的背景を有する日本語上級レベルの留学生を対象とした専門クラス、教養教育科目として開講された授業、さらに国内学生が約80%、留学生が約20%を占める大規模な学部専門授業において教材を活用し、学習者の反応や教材の有効性を比較検討した。これらの教育実践を通して得たデータを検証し、日本比較教育学会、留学生教育学会において研究発表を行い、当該研究領域の研究者からフィードバックを得た。これにより、教材の構成や内容に対する実践的示唆を得るとともに、今後の改訂作業への有用な知見が得られた。2025年3月には、ケース教材の開発と教育実践から見えてきた課題を取り上げた論文を発表した。さらに、2024年度後半には、ケース教材の出版に向けた出版社との打ち合わせを行った。2026年度中の出版に向けて、バイリンガルでの教材及びオンラインで提供するコンテンツの開発に着手している。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
2024年度には昨年度作成したケース教材ベータ版を用い、実際の教育現場において多様な学習者層を対象に教育実践を行った。教材の汎用性や実効性について有益な知見を得ることができた点は、計画における重要な進展である。また、教育実践の成果については、日本比較教育学会および留学生教育学会において発表を行い、当該分野の研究者から実践的なフィードバックを得ることができた。さらに、教材開発の成果と課題を整理した論文を2025年3月に発表し、学術的な発信にも着実に取り組んでいる。加えて、教材の出版に向けた準備も進行中であり、出版社との打ち合わせやバイリンガル版およびオンライン版の教材開発にも着手している。これらの取り組みは、当初の計画に沿っておおむね順調に進展しており、次年度以降の教材改訂および普及に向けた基盤も整いつつある。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策として、2025年度は、これまでの研究成果を踏まえた教材の公開と普及に向けた取り組みを本格化させる。具体的には、教材の出版を実現するために、日英バイリンガルでの最終的な教材コンテンツの作成に尽力する。さらに、これまで日本語中心で実施してきた教育実践に加え、英語あるいはバイリンガルでの授業実践の機会を新たに設け、多言語環境における教材の有効性や課題について実証的に検証する。併せて、関連学会での研究発表を行い、当該分野の研究者から適切なフィードバックを受け、教材開発に生かしていく予定である。
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