| 研究課題/領域番号 |
23K02271
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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| 研究機関 | 日本福祉大学 |
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研究代表者 |
土井 裕貴 日本福祉大学, 教育・心理学部, 講師 (80846022)
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| 研究分担者 |
稲月 聡子 岡山大学, 社会文化科学学域, 准教授 (50839892)
隈元 みちる 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (60379518)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2027年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 心理検査 / フィードバック / 教員支援効果 / ウェクスラー式知能検査 / 協働的フィードバック / 小学校 / 教員支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
小学校の担任教員が特別支援教育を進める際に重要なヒントとなる児童の心理検査の結果について，教員だけで理解することは難しく，指導に活かされているとはいいがたい。そこで本研究は児童の心理検査の結果について，①心理職が担任へ協働的なフィードバックを行い，担任への個別支援効果を明らかにする。更にそこから得られた知見をもとに，②教員集団へ心理教育を実施することで，教員への集団支援効果を明らかにする。さらに，「チーム学校」の一員として心理職が教員支援機能を果たせるよう，③心理職のための「担任への」協働的フィードバック手引きの作成及び「教員集団への」心理教育プログラムの手引きの作成を試みる。
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| 研究実績の概要 |
本研究では，近年，小学校の担任教員（以下，担任と略記）が指導困難を感じている特別支援教育を進めるための資料とされる，児童の心理検査の結果について，①心理職が担任へ協働的なフィードバックを行い，担任への個別支援効果を明らかにする。そこから得られた知見をもとに，②教員集団へ心理教育を実施することで，教員への集団支援効果を明らかにする。さらに，「チーム学校」の一員として心理職が教員支援機能を果たせるよう，③心理職のための「担任への」協働的フィードバック手引きの作成及び「教員集団への」心理教育プログラムの手引きの作成を試みることを目的としている。
2023年度は，上記の研究目的に対し，①については，計画通り，心理職である研究代表者が2事例，研究協力者が2事例の計4名のデータを収集した。検査の結果を教員にフィードバックすることで，児童の特徴が分かり，児童への接し方のヒントにできるという教員支援効果が見られている。また，描画法を併用することで，児童理解が深まるということも明らかとなった。これらの成果については，2024年国際ロールシャッハ及び投映法学会で発表を予定している。
②については，前倒しで実施し，教員に心理教育を実施することで，児童らの言動に対する捉え方が広がり，その結果教員の児童への関わり方が変わり，児童の様子が変化するといった教員支援効果が見られた。これらの効果については，現在論文化を進めており，近日中に投稿予定である。
③の「担任についての」手引きについては，①を進める中で，研究協力者と相談しながら，心理職が検査の実施とフィードバックをするための指針となるマニュアルを作成した。現在の手引き案について，2024年の日本心理臨床学会で発表予定である。そこでいただいたご指摘をもとにより有用な手引きを作成していく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究①，研究③についてはおおよそ計画通りの進捗である。研究②については，2025年～2027年度に実施予定であったが，計画を前倒しし，2023年度から着手し始めることができている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の遂行にあたり，研究協力校との信頼関係が欠かせない。特に研究協力校の教員については，日常的に多くの業務を担っているため，教員の負担にならないように留意していきたい。
また，心理検査については，児童にとっての必要性を重要視するため，データが多く集まらない可能性がある。その場合には，教員支援効果を明らかにするにあたり，少数事例を分析するに適切な方法を検討する必要がある。
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