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子供たちの自己評価能力を育成する道徳科授業モデルの構築

研究課題

研究課題/領域番号 23K02414
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
研究機関香川大学

研究代表者

清水 顕人  香川大学, 教育学部, 准教授 (00882747)

研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
キーワード道徳科 / 自己評価 / 授業モデル / 学習活動 / 道徳性 / 小学校
研究開始時の研究の概要

自己評価能力の育成に資する道徳科授業モデルを示すことが本研究の目的である。そのために、道徳科における「学習活動」と「道徳性」の2つについて自己評価項目を作成し、授業での活動記録や道徳性に関する質問紙調査と、子供の自己評価結果を照らし合わせ、自己評価の妥当性を見取り、その高まりを量的・質的に検証する。また、自己評価能力の育成につながる学習活動を位置付けた授業モデルの構築に向けて、授業観察とアクションリサーチによって、自己評価能力の高まりにつながる学習活動を明らかにする。本研究で見出された授業モデルをはじめとする研究成果を、学会等での発表や研究成果物による広報活動によって広く還元する。

研究実績の概要

本研究の目的は、「自立した学習者として子供自身が評価を行う道徳科の授業は可能か?」という問いに対し、その基盤となる自己評価能力の育成に資する道徳科授業モデルを示すことである。令和5年度の研究実施計画は以下の3点であった。①研究で用いるICT機器の準備、②道徳科の授業における自己評価項目の作成、③令和6年度より研究協力校での授業実践を開始するに当たって授業モデルの仮説を立てること、である。
①については、研究協力校の児童が使えるように1学級分の研究用端末を準備し、ネットワーク環境を整えることで、各自の端末を用いることで道徳科の授業の振り返りを入力・保存・共有できるように準備を行うことができた。既に道徳科の授業で活用されており、使用上の課題等を検討し、令和6年度の実践において利用できるようになっている。
②については、道徳教育における評価に関わる資料収集を進めつつ、研究協力校の1学級において実施していた道徳科の取組(27教材を対象とした長期的な振り返り記述の蓄積)から見出した自己評価に関わる特徴を、令和5年7月の日本道徳教育学会第101回大会にて発表した(清水,好井,2023)。
③については、研究協力校において授業を実施する学級の教員と相談しながら検討を進めていく中で、教科を超えて育成したい力を基に、子ども自身が自己評価項目を作成していく授業モデルを仮に設定し、令和6年4月より実践授業を開始することとなった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究協力校における令和6年度からの授業実践について、ICT機器の準備など環境面の整備が完了し、道徳科の授業モデルの試案についても授業者との検討・協議が進んでおり、順調に事例を蓄積できると予想される。授業の分析が進み次第、学会等で発表していく予定である。
理論研究は少し遅れ気味であるが、着実に進んでおり、併せて学会等で発表していく予定である。

今後の研究の推進方策

理論研究を着実に行い、令和6年度は研究協力校において、授業モデルに基づく授業を行う。本研究では、子供自身が評価を行う道徳科の授業の可能性を探ることが目的であり、授業モデルに基づく授業を動画で記録し、発話と振り返りの記述等を分析し、担任等教員による見取りと照らし合わせるなどして、自己評価の妥当性に関して検証する。研究成果の公表については、道徳教育に関わる学会において発表する予定である。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 道徳科における振り返りの蓄積についての一考察 ~ICTを活用した「心図鑑」の作成を通して~2023

    • 著者名/発表者名
      清水顕人; 好井佑馬
    • 学会等名
      日本道徳教育学会第101回大会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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