| 研究課題/領域番号 |
23K02461
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 秋田県立大学 |
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研究代表者 |
伊藤 大輔 秋田県立大学, 総合科学教育研究センター, 教授 (40440961)
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| 研究分担者 |
田中 博之 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (20207137)
鈴木 一成 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (50736767)
磯部 征尊 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70736769)
京免 徹雄 筑波大学, 人間系, 准教授 (30611925)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 特別活動 / 学級経営 / プロジェクト学習 / カリキュラム開発 / 自己決定理論 / 自律的学習動機づけ / 教員研修 / 学級力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用し、特別活動と各教科等を連携させた教科等横断的カリキュラム開発とその効果を実証する。さらに、学級力向上プロジェクトを中核とする学級経営手法と教員育成指標を踏まえた「教員自己調整ソフト」の開発と改善を行う。以上の成果を踏まえ、教員向けの研修用教材と研修プログラムを作成し、それらを使用した教員研修会及び学級力向上フォーラムを開催する。
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| 研究実績の概要 |
1. 目的 学級力向上プロジェクトとは、児童生徒が「学級力アンケート」と呼称する調査を実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「学級力セルフ・アセスメントシステム」を活用し、学級改善のための主体的な取り組みを行うプロジェクト学習である。本研究では、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用し特別活動を中核とした教科等横断的なカリキュラムを開発するとともに、その教育効果を質的・量的に検証する。
2. 成果の概要 令和5年度は、各都道府県教育員会が求める「教師像」及び教員育成指標の調査と教員自己調整ソフトの開発と改善を行った。また、研究協力者（授業者）及び所属校の協力を得ながら、特別活動を中核とした教科等横断的なカリキュラムの試行的な開発を試みた。さらに、ハイフレックス形式で実践交流の場（中部学級力向上研究会）を、2023年6月、10月、2024年2月に開催した。
3. 意義・重要性 本年度の成果の意義・重要性は2点指摘できる。1点目は、特別活動を中核とした教科横断カリキュラムのモデルを構想できたことである。実践協力校やそれらの学校が位置する地域の実態を十分に考慮する必要はあるが、教科横断的なカリキュラム開発のコンセプトを明確化できた。2点目は、教員自己調整ソフトの開発と改善に取り組み、教育実践研究の実施環境を整えることができたことにある。また、各都道府県教育員会が求める「教師像」について計量テキスト分析を通して、これからの教師に求められる資質・能力を明らかにするとともに、本学の教職履修カルテとの整合性を検証できたことも、教員養成と本研究の接合を将来的に試みる際、その基礎的な研究になると言えよう。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
令和5年度は研究推進のための組織と基盤づくりを優先した。その結果、教育実践研究については、限定的な実施にとどまったことから、上記の判断となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
「実践交流会」を含む研究組織と基盤については、研究期間を延長している基盤研究C（19K02819）の成果もあり、従来の研究組織より強化・充実した体制で教育実践研究が実施可能となった。そこで、今後は実践協力校の状況に配慮しながら、下位目標①～③について可能な範囲内で取り組むことにする。
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