| 研究課題/領域番号 |
23K02508
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 大阪公立大学 |
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研究代表者 |
平 知宏 大阪公立大学, 国際基幹教育機構, 准教授 (80595687)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2026年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 高大接続 / 学修経験 / 学修態度 / 自律的態度 / ギャップ解消 / 高等教育 / 学習態度 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、大学での学びに関する態度形成の過程（どのような学習形態を好むのか、自律的な学習態度を持っているのか……等）を、高校までの学習経験やそれに対する意識の在り方を始点としたうえで発生するプロセスやその結果の一種としてとらえ、その実態を調査研究を通じて探索的に議論していくことを目指す。その上で、効果的な高大接続の在り方や、大学での学びの全体像とその効果を議論しつつ、大学での有効な教育の仕組みを提案していく。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題は、日本人大学生を対象とした大学での学習態度の形成プロセスについて明らかにすることであり、そのプロセスと高校までの学習経験等の多様な要因の影響との関係性について検討することを目的としていた。
2023年度時点においては、両者に関係性がみられるかどうかを、既存の調査データの分析と整理に基づき探索的な評価を行った。その結果、両者の間である程度の関係性が評価される一方で、特に学生の学習において高校までに培ってきた学修態度や環境とそぐわない、もしくは必要とされない大学の授業については、学生自身が忌避感を示している可能性が示唆された。また、分析・整理の結果から大学において必要とされる具体的な学修行動や大学内で選択肢として可能な学修行動それ自体が、大学という環境内特有のものであり、高校までの経験それ自体と独立しているということ、高校までの学修経験とそれらが異なるということ自体が心理的な障壁の高さになりうることを前提に、「高校と大学の接続」で議論されうる各種学修態度や活動の中身について、原理的に接続不可能であるもの、高大間で知見や状況を共有することで解決可能な問題であるものなどを整理していく必要性を示した。
さらに上記の活動と並行し、高校まで／大学での学修で要求されていた／されていると感じること、両者間に発生しうる違和感やその違和感を解消することが可能な状態にあったかどうか等の、日々の学修状況に関してたずねる探索的な調査を新たに実施した。調査の結果、大学入学後1年未満経過時点の学生のほとんどが、高校までと大学での学修でのギャップを感じていること、またその中で学生自身のギャップそのものを解消しようとする自律的態度やギャップ解消のための手段の認識などが、その後の大学生活全体に対する評価に関わりうる可能性が示された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究実績に示した通り、2023年度については既存のデータから大学での学習態度と高校までの学修態度・経験の関係性を示した分析・整理作業、それらに基づく大学と高校間でのギャップとその解消過程にかかる探索的調査を行った。これらはもとの研究計画で予定していたところの、研究観点①：高校での学びの態度・経験、および研究観点②：大学での学習態度にかかるそれぞれの状況を把握するとともに、両者間の関係性を評価したものであり、両観点における調査研究および事例整理を計画通り実施したといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度の状況から、①高校と大学での学修経験が異なるとともに、「高校と大学の接続」で議論されうる各種学修態度や活動の中身について、原理的に接続不可能であるもの、高大間で知見や状況を共有することで解決可能な問題であるものなどを整理する必要が示されたことから、各種事例の収集と整理を引き続き実施していくとともに、そのための調査を次年度以降継続的に行っていく予定である、また②高校と大学のギャップを解消する学生の自律的態度や解消手段の認識については、入学1年未満の学生だけでなく、次年度以降2年以上経過時点の学生を対象とし、大学での諸活動全体における状況を明らかにすることを目的とした拡大調査（インタビュー調査など含む）も行う予定である。また以上を円滑的に実施してく上で、2023年度時点で得られた知見や調査データについても、引き続き詳細な分析を行っていく予定である。
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