| 研究課題/領域番号 |
23K02556
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 尚絅学院大学 |
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研究代表者 |
田幡 憲一 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 特任教授 (00236720)
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| 研究分担者 |
齊藤 敬 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 教授 (00343616)
五十嵐 誓 尚絅学院大学, 総合人間科学系, 教授 (00973330)
中山 慎也 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (10870892)
西山 正吾 宮城教育大学, 教育学部, 准教授 (20377948)
渡辺 尚 宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (20756522)
大迫 章史 東北学院大学, 地域総合学部, 教授 (60382686)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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| キーワード | 理科教育 / 教員養成 / 教師教育 / 理論と実践の往還 / ICT活用 / 主体的学修 / 理論の活用 / 実践研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
宮城教育大学理科で26年に渡って実施し続けてきた理論と実践を往還するプログラムをベースに、多様な大学での活用に耐える汎用性の高い教員養成モデルカリキュラムを作成する。
①ICTを活用して、学生の率直な意見を引き出して学生間の協働を活性化する。
②宮城教育大学理科のプログラムを履修した、教諭、指導主事等の多様なキャリアを持つ卒業生からの傾聴をもとに、これまでのプログラムの改善を図る。
③宮城教育大学理科のプログラムを尚絅学院大学や東北学院大学で実情に応じて試行・検討する。
④上記①～③を踏まえて、原理的な学修を教育実践に活かす能力を涵養し、かつ汎用性のある教員養成モデルカリキュラムを作成する。
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| 研究実績の概要 |
宮城教育大学理科で26年間に渡って施行してきた、理論と実践を往還する教員養成プログラム（MUE理科プログラム）を、他大学に移植して試行しながら、プログラム全体の評価改善を図り、私大を含む多くの大学でも活用できるような汎用性の高い教員養成モデルカリキュラムを作成することが研究の目的である。
「教員養成コアカリキュラム」の策定により教科の教育方法に関する科目で模擬授業を行うことが義務付けられるようになった現在、宮城教育大学で工夫をしてきた模擬授業の指導や、理論的な学修を授業づくりに活かす指導、ICT活用などをまとめて汎用性のあるカリキュラムを作成する本研究の意義は大きい。
2024年度には、尚絅学院大学の小学校教員養成に係る、生活科教育法、理科教育法の授業にMUE理科プログラムを、尚絅学院大学の実情に合わせつつ、移植した。
また、宮城教育大学理科を卒業後10年以上を経過した教員へのインタビューから、教養科目や教職科目のような原理的な学修については、履修したこと自体ほとんど忘れ去られていることが示唆された。一方、卒業研究や宮城教育大学理科でフレンドシップ事業として行った中学生に対する理科実験指導、教育実習などの学修については明確に記憶されていた。これらのことから、教員養成教育の課題はカリキュラムとしてとらえるだけでは不十分で、授業方法の問題としても検討されるべきであることを示すものであることが示された。現在、原理的な学修内容を実践に育むような授業方法について多様な試行を行っている。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
１ MUEプログラムの他大学への移植について：これまで尚絅学院大学の生活科教育法、理科教育法に、模擬授業の際に作成する教材の材料のリストを班ごとに請求させることにより、主体的に授業や教材を作成する契機とするなどの改善を図った。また、「学生は導入、展開、まとめ、などの用語は知っていても、その具体的なイメージを持っていない。」と思わせる現象に出会い、教員が授業の中で具体的に示すなどの改善が必要だと考えている。現在その方法について検討中である。
２ 卒業後10年以上を経過した卒業生に対するインタビューについて：現在22名の卒業生にインタビューを行い、その分析から卒業研究やフレンドシップ事業、教育実習など学生自身が多くのアウトプットを要求されるなど主体的に関わる学修はよく記憶に残っているが、教養科目や教職科目のうちの多人数の座学で実施する授業についてはほとんど記憶に残っていないことが示唆された。カリキュラムの外形的な議論だけでなく、カリキュラムを執行する個々の授業方法についての議論が必要であることを示すことが分かった。一方、インタビュー内容の言語分析はやや遅れている。
３ 学生のアウトプットを引き出す授業の検討：(1)ＰＢＬ方式を導入し、実験方法の改善を学生に検討させる物理実験、(2)予め教員の授業をビデオで視聴した学生が他の学生に授業をする物理学講義、(3)単位修得済みの上級生に卒業研究の一環として教材を作らせて授業をさせる理科、など授業の方法について検討を加えた。
４ 他大学教職課程のカリキュラムの調査等を踏まえた、MUE理科プログラムの評価は遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
1 学生が主体的に学修する授業方法の開発：教育職員免許法施行規則における「教科及び教科の指導法に関する課目」を中心に、学生が主体的に学修する授業を実践的に開発する。教科の指導法に関する課目に関わっては、（1）異なる大学に所属する学生が模擬授業を披瀝し合うことによって交流する「模擬授業交流会」を開催し、学生の主体的な学修を促進する。（2）授業づくりに関する「導入」、「展開」、「まとめ」などの述語は知ってはいてもその内容を実感を伴って理解していない可能性が示された。模擬授業後の事後指導の際に教員が示範することによって、学生の実感を伴った理解を誘うことを試行する。
２ 教員を対象としたインタビューによる大学での学修の効果の評価：（1）10年以上を経過した卒業生へのインタビューを継続し、学生の主体的な学修を促す授業の特徴を抽出する。（2）学生時代に教職に就くことを決め，その後小学校長になった対象者の発言を分析し、意思決定の経過について明らかにする。
３ 教員養成カリキュラムモデルの構築：東京学芸大学教員養成評価開発研究プロジェクトが作成した「教員養成認定ハンドブック第２版（2017）」を基盤として教員養成カリキュラムを宮城教育大学、尚絅学院大学、東北学院大学の現状を踏まえて作成するとともに、「理論と実践の往還」を具現化するための授業モデルを提示する。
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