研究課題/領域番号 |
23K02581
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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研究機関 | 中部大学 |
研究代表者 |
塩津 裕康 中部大学, 作業療法実習センター, 講師 (60790483)
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研究分担者 |
倉澤 茂樹 福島県立医科大学, 保健科学部, 教授 (40517025)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | CO-OP approach / 学校作業療法 / 特別支援教育 / 神経発達症群 / CO-OPアプローチ / 探求学習 / 協働 / コンサルテーション |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は『小学校におけるCO-OPを基盤とした教諭と作業療法士の協働モデルの構築』を目指すものである。 CO-OPは、運動技能の習得に困難さのある子どもに対して開発されてきたアプローチであるが、さまざまな子どもの活動・参加を実現している。また、アプローチの特徴が「子ども中心」「遂行ベース」「問題解決」であり、子どもと大人が協働して目標を達成していくものである。これまでの研究報告から教諭と作業療法士の協働に対する効果が十分期待することができる。本研究実践がインクルーシブ教育システム構築の一助となることも見据え、最終的には一般化可能性まで検証しプロトコルを完成させることを最終目標とする。
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研究実績の概要 |
2023年度は大きく2つの研究を実施した。 1.小学校におけるCO-OPを基盤とした学校作業療法の効果検証 CO-OPを基盤とした学校作業療法を後方視的に検証した。通級指導教室において15名の生徒に対して個別介入を実施し、カナダ作業遂行測定(COPM)の変化を比較検証した。また、教諭の語りからCOPMの数値的変化では捉えきれない生徒、クラス、学校全体の変化を取得した。現在データ解析を実施している。加えて、教諭からフィードバックを受け、実践で使用するツールの修正・開発も実施した。 2.神経発達症群を有する小学生の参加とQOLの関係性 小児リハビリテーションを受けている神経発達症群(NDDs)を有する小学生92名に対し、Participation and Environment Measure for Children and Youth (PEM-CY)とKid- & Kiddo-KINDL Parents’ Version (KINDL)を用いて参加とQOLを測定した。測定は1学期(4月-6月)と3学期(1月-3月)に分けて実施した。その結果、NDDを有する子どもの保護者の参加ストラテジーの構造が明らかとなったことと、参加とQOLの関係性が明らかになってきた。また、時期の影響についてはデータ取得・解析中である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
上述した通り、小学校におけるCO-OPを基盤とした学校作業療法の効果検証およびNDDを有する小学生の参加とQOLの関係性について解析ともに順調に進んでいる。
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今後の研究の推進方策 |
1年目は概ね順調に進展し、さまざまな知見が得られた。2年目は、大きく2つの方策を進める。 1.小学校におけるCO-OPを基盤とした学校作業療法の効果検証の継続 新たなツールを用いながら引き続き実践を重ね、データを蓄積することによって効果検証を実施する。
2.マニュアル 小学校におけるCO-OPを基盤とした学校作業療法の効果が確認できたこと、作業療法士が担うべき役割が明確になってきたこと、そして新たなツールの開発も順調に進んでいることにより、本実践のマニュアルを作成する。プロトコルを確立し、マニュアルを作成することにより、今後さまざまな小学校・地域でも実践可能になることを目指す。
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