| 研究課題/領域番号 |
23K02595
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
林田 真志 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (00467755)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2026年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 聴覚障害 / 自立活動 / デジタル化 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
聴覚障害のある幼児児童生徒に向けた自立活動の内容は多岐に渡り，担当教員にあっては高い専門性を有することが求められる。一方で，各教科における教育内容の増加やそれに伴う教育課程の過密化に加え，学校運営等に係る業務量の増加といった今日的課題の影響もあり，教員が自立活動の指導用教材・教具を作成するための時間を十分に確保できないという状況も生じている。このような状況を踏まえ，本研究課題では，聴覚障害のある幼児児童生徒に向けた自立活動で使用するためのデジタル教材を試作し，（１）教材作成・編集作業の効率性，（２）教材の可搬性・汎用性・拡張性，（３）教材使用による教育効果，の３つの観点から評価・検証を行う。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題は，聴覚障害のある幼児児童生徒に向けた自立活動で使用するためのデジタル教材を試作し，（1）教材作成・編集作業の効率性，（2）教材の可搬性・汎用性・拡張性，（3）教材使用による教育効果，の3つの観点から評価・検証を行うものである。初年度にあたる令和5年度においては，自立活動の指導用教材（以下，自立活動指導用教材）のデジタル化について，担当教員のニーズを把握することとした。ニーズ調査を構成する質問項目として，（a）教職経験年数，（b）特別支援学校（聴覚障害）通算勤務年数，（c）校内での役職，（d）担当学部等，（e）指導したことのある自立活動の内容，（f）校内における自立活動指導用教材の作成状況，（g）デジタル化を望む自立活動指導用教材，（h）デジタル化を望む理由，（i）デジタル教材に実装してほしい機能，（j）デジタル教材の提供によってもたらされる教育的効果，の10種を設定した。そして，これらの質問項目の内容的妥当性を検討することを目的として，特別支援学校（聴覚障害）で自立活動を担当した経験のある教員5名に向けて質問項目群を提供した後，オンライン会議ツールを介して意見を求めた。その結果，とくに（e）と（g），ならびに（i）の項目に関して，選択肢を追加または集約する必要性が指摘された。収集した意見をふまえて質問項目を精選し，自立活動担当教員を対象としてWeb上でニーズ調査を行うための回答フォームを作成した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究課題の遂行に際して，研究代表者が所属する大学内の倫理審査委員会による審査を受け，承認を得た。令和5年度においては，特別支援学校（聴覚障害）において自立活動を担当した経験のある教員を対象として，Web上でニーズ調査を実施し，調査結果をふまえて試作するデジタル教材を複数選定する予定であった。しかし，ニーズ調査における質問項目の精選に時間を要してしまい，年度内での調査の実施に至らなかった。現在はニーズ調査のための回答フォームを完成させており，令和6年度上半期に調査を行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和6年度上半期にWeb上でニーズ調査を実施するとともに，回答データを集計する。集計結果をふまえて，デジタル化する教材を複数選定する。次に，研究代表者が所属する大学において美術を専攻する学生を雇用し，デジタル教材で使用する原画等の作成を依頼する。そして，外部委託業者に依頼してデジタル教材を試作した後，当該デジタル教材及び操作マニュアルに係るファイル群を，自立活動担当教員の勤務校からアクセス可能なクラウドシステムにアップロードする。クラウドシステムに接続するためのURLを自立活動担当教員宛に配信し，ファイル群のダウンロードと2か月程度の試用を依頼する。試用期間終了後，（a'）教材作成・編集作業の効率性，（b'）教材の可搬性・汎用性・拡張性，（c'）教材使用による教育効果，（d'）操作マニュアルの明快さ，等について評価項目を作成し，教材評価用の回答フォームを介してWeb上での回答を依頼する。評価結果をふまえ，試作したデジタル教材の改修点を整理する。
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