研究課題/領域番号 |
23K02673
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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研究機関 | 八戸工業高等専門学校 |
研究代表者 |
秋田 敏宏 八戸工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (80469569)
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研究分担者 |
藤田 実樹 一関工業高等専門学校, その他部局等, 准教授 (60386729)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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キーワード | 教育モデル / 工学教育 / アクティブラーニング / 電気自動車 / チームで働く力 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、分解組立式電気自動車による複合融合領域におけるアクティブラーニングを通じた次代の科学技術を担う教育モデルの開発とその評価が目的である。ものづくり技術者の人材不足は顕著であり、産業界のニーズを踏まえた全体を俯瞰できる人材育成の強化は急務となっている。 特にハードウェア・ソフトウェア・センシング関連技術などに対する産業界のニーズは高い。これらは、今後のSociety5.0社会に携わる人材を輩出する上で必要不可欠である。 そこで、本研究では、複合的分野における一体型教育モデルの開発・構築を行い、その有効性を定量的に検証する。
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研究実績の概要 |
本研究では,分解組立式電気自動車による複合融合領域におけるアクティブラーニングを通じた次代の科学技術を担う教育モデルの開発とその評価を目的としている。ものづくり技術者の人材不足は顕著であり,産業界のニーズを踏まえた全体を俯瞰できる人材育成の強化は急務となっている。特にハードウェア・ソフトウェア・センシング関連技術などに対する産業界のニーズは高い。これらは,今後のSociety5.0社会に携わる人材を輩出する上で必要不可欠である。要素技術が多岐にわたる電気自動車に着目し,教材開発,教育モデルの構築・検証,評価方法の検証を行った。 これまでの研究調査より,ニーズが高いセンシングに関する教材を開発する。2023年度は,バッテリー電圧・温度の計測および測距用センサ(LiDAR)により計測するシステムをMATLAB/Simulinkにより基礎検討部分を構築した。また,これまで開発し評価段階の教材について,アクティブラーニング形式での実習および演習を行う教育モデルを構築し,研究分担者の所属機関内で実践した。YWUDTシート(Y:やったこと,W:わかったこと,U:うまくいったこと,D:だめだったこと,T:次にやること)により活動や行動に関する振り返りと評価を行った。実践は,1年次全学生の実習であり,各自の専門分野に関わらず,ものづくりの基本となる考え方について座学と実習を組み合わせて実践した。高等学校対象では,他事業と連携の上でアクティブラーニングを重視したものづくり教育を実 践した。 評価は,アンケートの実施およびYWUDTシートの活用により,社会人基礎力の自己評価および実習グループ内の相互評価を行った。開発している分解組立型電気自動車教材を活用した教育システムは,アンケート結果から有効性を十分に確認することができた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023年度に行うフェーズのうち,教材開発についてはおおむね順調に進展している。 また,教育モデルの検証において,研究分担者の所属機関において,実験実習での実践を計画どおり実践できた。COVID-19の影響による活動制限が5月まであり,年間計画で進める他機関での実践が少なかった。本研究の特徴でもあるアクティブラーニング形式の活動であることから年度当初の各機関における計画が困難であったことに起因している。2024年度以降は,より多くの機関での実践と評価を行う計画である。 2023年での実践状況において,授業アンケートやYWUDTシートを活用した基本的な教育モデル及び評価方法については有効性を確認できた。また,その内容について学会発表によりこれまでの研究成果の報告を行った。 研究分担者との連携も問題なく,おおむね順調に研究を推進できている。
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今後の研究の推進方策 |
教材開発については,計画に沿って進める。特にセンシングに関わる内容(LiDARおよびGPSのデータのモニタリング教材の開発)について重点的に取り組む。 教育モデルの検証については,アクティブラーニング実践のための他機関での活動を増やす。そのための教育実践関係者の協力及び理解に努める。また,評価方法の検証においては,引き続き教育モデルの検証を行うとともに,PROGテストによる定量的な評価を行うことで,社会人基礎力の向上に対する開発教材および教育モデルの効果について評価する。 本研究に関連した取り組みとして,海外の大学における本教育モデルの適用と実践を予定しており,その取り組みと連動して教育モデルや教材の改善・改良に向けた具体的な内容を精査する。 研究分担者には引き続き所属機関における活動や評価について連携を図り,学会等で本研究成果を公開していく。
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