| 研究課題/領域番号 |
23K02900
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
敷島 千鶴 帝京大学, 文学部, 教授 (00572116)
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| 研究分担者 |
川本 哲也 慶應義塾大学, 文学部(三田), 助教 (40794897)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 遺伝と環境 / 学力 / 非認知能力 / キャリア発達 / 双生児 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年、生涯発達過程における種々のアウトカムに影響する、認知能力と非認知能力という心の個人差に関する研究が盛んである。しかしその多くは、両者の発達と幼少期の家庭背景、さらに両者の個人差と将来のアウトカムとの表面的な関連性を記述した検討に過ぎない。本研究は家族パネル調査研究と双生児法による行動遺伝学研究を統合し、認知・非認知能力の相互協調的な発達軌跡、および認知・非認知能力と青年期・成人形成期のキャリア発達について、遺伝と環境の構造という原因論的な観点から明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
2003年4月から2011年3月までに生まれ、慶應義塾ふたご行動発達研究センターの研究協力レジストリに登録がある双生児、及びその両親を対象とした「学力と生きる力のふたご家族調査」の第4回調査を、2024年2月から3月にかけて実施した。本研究費を用いた調査としては第1回目の調査である。中学生の双生児については、家族4名分の調査票を郵送したところ、138家庭から調査票の返却を得た。高校生・大学生・社会人の双生児については、Qualtricsを用いたウェブ調査を行い、個別のURL、QRコードを郵送したところ、428家庭から、回答の送信を得た。個人単位での回答者数は、双生児が1062名、父親が422名、母親が534名、合計2018名であった。現在、返却された調査票のデータ入力と、学力テストの採点入力を済ませ、郵送調査・ウェブ調査・過去の調査データの連結を行っているところであり、データ分析可能な段階へ至りつつある。
2018年の第1回調査時には、最年少であった小学3年生の双生児は中学3年生に、最年長であった中学2年生の双生児は20歳に達し、児童期から青年期、成人期初期までを包含する、双生児とその家族のパネルデータセットの構築ができ上がった。
2024年7月には、全協力家庭へ、全体的な調査結果をまとめ、ニューズレターの形で報告するほか、中学生の希望家庭へは、学力テスト個人得点の結果をフィードバックする予定である
今回の調査結果は、2024年9月、日本教育心理学会第66回総会において、自主シンポジウムを構成して発表するほか、パーソナリティ心理学会においても報告を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
調査は予定通り実施され、収集したデータセットの構築も予想以上の速さで行うことができた。しかしながら、協力家庭数は、期待していた700家庭には至らなかった。協力を依頼したのは中学生が318家庭、その内協力を得られたのは138家庭であり、回収率は43%であった。高校生・大学生・社会人については、依頼した1318家庭の内、協力を得られたのは428家庭であり、回収率は32%であった。協力を得られた家庭数の合計は566であり、この値は、第1回調査721家庭、第2回調査740家庭、第3回調査743家庭を下回るものとなった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に実施した「学力と生きる力のふたご家族調査」第4回調査データの分析を急ぎ、これまでの調査データとも連結し、パネルデータの特性を活かした高度な統計学的分析を展開していく予定である。
2025年度には、本研究費を用いて第5回調査を実施し、双生児家族のさらなる追跡を果たしていくが、その頃には、双生児たちは、最年少でも中学3年生に、最年長では大学卒業 (22歳) に達する。発達のアウトカムの一つとして、キャリア選択に関する詳細な質問項目を新たに設定するための準備を行っていく。
また、調査協力の脱落を少しでも回避し、第5回調査においても十分な数の調査協力を確保できるよう、工夫を凝らした調査を考案していきたい。
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