在外教育施設におけるデジタルコンテンツによるメンタルヘルス支援

研究課題

研究課題/領域番号	23K02910
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分10030:臨床心理学関連
研究機関	千葉大学
研究代表者	田口佳代子千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任助教 (50836921)
研究分担者	橘雅弥大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 准教授 (10722952) 廣瀬素久千葉大学, 大学院医学研究院, 助教 (30835939)
研究期間 (年度)	2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円) 2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円) 2024年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円) 2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード	在外教育施設 / メンタルヘルスケア / デジタルコンテンツ / メンタルヘルス / 神経発達症 / 認知行動療法
研究開始時の研究の概要	海外在留者は日本とは異なる気候、文化、言語、環境といったさまざまなストレスの中、適応を求められるにもかかわらず、日本人学校などの在外教育施設におけるメンタルヘルス支援は圧倒的に不十分である。そんな中、昨今のCOVID-19パンデミックをうけ、従来のメンタルヘルスケアはデジタルコンテンツによって実施されるようになり、その有効性が報告されている。本研究の目的は、在外教育施設のニーズに沿ったメンタルヘルス支援のためのデジタルコンテンツを開発し、その有効性を検証することである。本研究は、人材育成・派遣やインフラ構築コストを抑えつつ、在外教育施設のメンタルヘルス支援体制を構築していく一助となりうると考える。
研究実績の概要	日本の海外在留者数はこの半世紀で２倍以上に増加している。海外在留者は異なる環境で様々なストレスにさらされ、帰国後も文化の違いによる不適応を起こしやすいことが示されている。にもかかわらず、メンタルヘルス支援はコストの問題もあり、圧倒的に不足している（長屋ら、2016）。そこで本研究では東南アジアの日本人学校に対し、メンタルヘルスケアに関する実態調査及び、メンタルヘルスに関するビデオコンテンツを開発し、その実現可能性を検証することを目的とした。本研究では近年特に在留者が増えている東南アジアに注目し、特にインドネシア、マレーシア、台湾の3カ国における日本人学校、補習校などを対象に、海外に住む日本人のメンタルヘルスに関する実態調査、および、②デジタルコンテンツによる介入調査をそれぞれ行うこととした。当該年度は被験校、計６校に対し①オンライン回答によるメンタルヘルス実態調査を開始した。実態調査の各国の目標数は各１００名とし、現在インドネシアで約６０％、マレーシア３０％、台湾で３０％の回収率であり、引き続き学校、日本人会を通してリクルートを継続している。あわせて②介入調査のために、5~15分程度のメンタルケアに関するショート動画を５０本作成した。そのうち２０本をコアコンテンツとして設定し、被験者の好きなタイミングで視聴してもらうものとした。動画は限定youtubeにて公開するものとした。対象は①と同様であり、研究参加に同意の得られた教員もしくは保護者に対し、２０本のコアコンテンツ視聴を依頼し、その前後でレジリエンスの変化と動画の評価をオンラインによって行った。残りの動画（30本）の視聴については任意とした。介入調査の各国の目標数は各２５名とし、現在インドネシア５０％、マレーシア６０％、台湾６０％の参加率であり、こちらもリクルートを継続している。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 1: 当初の計画以上に進展している理由当初の計画では、インドネシアと台湾から調査、介入を開始する予定であったが、マレーシアとの調整も順調に進んだため、対象とする3カ国全てにおいて調査を開始することができた。①、②の研究あわせて、調査期間は1年程度としており、予定より早く全ての被験校で調査が開始できたため。
今後の研究の推進方策	2024年10月末にて、対象3カ国全てにおいて調査介入が終了予定である。その後１２月までにデータ解析をおこない、2025年３月までに成果論文を作成を開始する予定である。