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解決構築度尺度を用いた生体腎ドナーのHRQOL低下予防法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 23K02938
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分10030:臨床心理学関連
研究機関香川大学

研究代表者

上田 修史  香川大学, 医学部附属病院, 准教授 (20524060)

研究分担者 杉元 幹史  香川大学, 医学部, 教授 (10243768)
田岡 利宜也  香川大学, 医学部附属病院, 講師 (10403784)
野口 修司  香川大学, 医学部, 准教授 (40813431)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード腎移植ドナー
研究開始時の研究の概要

本邦で実施される腎移植の約9割は生体腎ドナー(以下ドナー)に依存している。しかし、多くのドナーは腎臓の提供を後悔することから生じる「健康関連QOL(health related quality of life: HRQOL)の悪化」に直面することが明らかとなっている。
すでに申請者は2020年から臨床心理士の協力のもとドナーの精神的評価とケアを開始しているが、本研究では移植医だけでなく精神的評価、治療を専門とする臨床心理士が介入し、早期からドナーの精神的健康の低下を予測することによって、全く新しいコンセプトのHRQOLの低下の予防法を開発することを目的とする。

研究実績の概要

本邦で実施される腎移植の約9割は生体腎ドナー(以下ドナー)に依存している。多くのドナーは腎臓の提供を後悔することから生じる「健康関連QOL(health related quality of life: HRQOL)の悪化」に直面することが明らかとなっている。本研究では、移植医だけでなく精神的評価、治療を専門とする臨床心理士が介入し、早期からドナーの精神的健康の低下を予測し、HRQOLの低下の予防法を開発することを目的としている。そこでドナーのQOLや解決構築度尺度に関する研究を継続している。
これまでのSF-36によるQOLと解決構築度尺度の関連を検討してみたところ、症例数がまだ少ないためか有意な関連(解決構築度尺度の有用性)は証明できなかった。またドナーの解決構築度尺度のアンケートの回収率、特に術前に病棟で依頼したアンケートの回収率が非常に悪いことが判明した。2020年11月から2023年5月の間、回収率は16/29名(55.2%)であり、スタッフに改めて研究内容やアンケート回収について周知を行った。2020/11月から2024/2月までの間に研究に同意が得られたドナー37名のうち、術前、術後3ヶ月ともにアンケートを回収できたのは21名であり、うち回答に不備があった1名を除いた20名について解析を行った。術前と術後3ヶ月での解決構築度尺度の点数(平均値、標準偏差)はそれぞれ49.00±5.57、48.95±7.22とほとんど変化がなかった。ドナー各々における術前と術後3ヶ月での解決構築度尺度の点数にも相関が得られなかった(R2=0.0229)。面談については臨床心理士の協力がえられており、ほとんどのドナーに対して行えているが、引き続き症例数を増やして検討をすすめる予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

当初の予定どおり、年間10件程度の腎移植術を施行できているが、アンケートの記載あるいは心理士の面談に協力がえられない方がいたり、ドナーの面談の日時が合わないことなどの理由で、現時点では移植実施数のままのデータが得られていないため。

今後の研究の推進方策

臨床心理士の先生、当科スタッフなど協力のもと引き続き研究をすすめる。将来的には十分なデータがそろう見込みである。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 腎移植ドナーのQOL改善を目指した臨床心理士の介入(第一報)2023

    • 著者名/発表者名
      上田 修史
    • 学会等名
      日本泌尿器科学会総会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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