| 研究課題/領域番号 |
23K02945
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 法政大学 |
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研究代表者 |
小林 由佳 法政大学, 現代福祉学部, 准教授 (40965703)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2026年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2025年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | テレワーク / 職場環境改善 / 準備性 / 職場の一体感 / リーダーシップ / ソーシャルサポート |
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| 研究開始時の研究の概要 |
職場環境改善は労働者のメンタルヘルス対策の主要な方法論であるが、労働者主体の対話を有効化するためには職場の「準備性」が必要となる。準備性は4段階あり、心理的居場所感や職場の一体感、上司のリーダーシップなどのソーシャルサポートやネットワークに関する心理的要素から成る。昨今増えているテレワーク実施職場ではサポート機能に課題があることが指摘されており、準備性の高まりに限界が生じている。そのため本研究ではテレワーク実施職場においてソーシャルサポートやネットワークの構築に必要な要件を抽出し、各職場に適したソーシャルサポートやネットワークの構築を促す介入プログラムの開発を行い、その効果を評価する。
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| 研究実績の概要 |
参加型職場環境改善の準備性に応じた介入プログラム開発につなげるため、2023年度はテレワーク労働者の職場環境改善の実態把握および組織の準備性をアセスメントするための基礎データの収集・解析を行なった。また、関連領域の知見とのつながりを整理した。
調査では、テレワーク労働者における職場環境改善への意欲とソーシャルサポートに関わる心理的要素（心理的居場所感、職場の一体感、心理的安全性、同僚の支援、上司の支援、上司によるボトムアップ提案の推奨、上司の利他的行動、反対意見の尊重）との関連を確認した。さらに、職場環境改善の準備性として層別化を行なった上で、その特徴を明らかにした。
自由記述「職場のサポートやネットワーク向上のためにすでに役立っている取り組み」と「どのようなことをすると良いと思うか」をもとに各層における課題を整理した。職場環境改善の準備性の低い労働者は業務の進め方や上司の態度に関する言及が多い一方、準備性の高い労働者はさらなるコミュニケーションの活性化への言及が多かった。
テレワーク労働者は出社労働者と比べて職場環境改善の実施率が低く、健康を犠牲にする働き方（endangering work）の割合が高いことが示され、介入の必要性が再確認された。
関連領域の知見とのつながりを整理しプログラム開発に展開するため、組織と個人の変化プロセス、職場環境改善の促進要因と阻害要因、労働者の意見を反映させて組織の生産性を高める国内外の取り組みをレビューした。さらに研究デザインについて職場環境改善を専門領域とする研究者に対してヒアリングを行なった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
基礎データの収集を終え、現在データ解析を行なって論文作成中である。また、ヒアリングと介入のための職場を募集している。
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| 今後の研究の推進方策 |
職場の管理職および構成員を対象に、サポートとネットワークの構築においてうまくいっている工夫や成功事例についてインタビュー調査を行うことによって、職場構成員のサポートおよびネットワークを機能させるための要件抽出と方略の構築を行う。
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