| 研究課題/領域番号 |
23K02950
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 徳島文理大学 |
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研究代表者 |
松本 有貴 徳島文理大学, 人間生活学部, 教授 (90580887)
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| 研究分担者 |
石本 雄真 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 准教授 (90612309)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2025年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 子どものウェルビーイング / 電子メディアリテラシー / 子どものウェルビーイング尺度 / 社会性と情動の力アセスメント / 電子メディア教育 / ソーシャルメディアリテラシー / 社会性と情動の学習（SEL) / ソーシャルメディア教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
ソーシャルメディアを子どものウェルビーイング向上に有効活用する教育の開発、効果検証、普及を目的とする。ソーシャルメディアをうまく利用する知識とスキルを提供する教育は、子どものウェルビーイング向上の支援となる。先行研究は、ソーシャルメディア使用は様々な問題を発生させウェルビーイングの低下につながると報告している。ソーシャルメディアの利点を最大限に活かし問題を予防する教育の確立と提供は子どものウェルビーイング向上に急務である。ソーシャルメディアによる子どもの問題、それに対する取り組みとそれらの成果を調査する。その結果と有効利用できる対応法に基づき、学校と家庭で利用可能なオンライン教育を開発する。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、ソーシャルメディアの利用を子どものウェルビーイングに有効活用するための学びを児童生徒に提供する教育を開発することである。本年度（1年目）の計画は、質問紙調査を全国的な規模で行うことであった。まず、質問紙調査で使用する質問紙を作成した。子どものウェルビーイング尺度日本語版（12項目；Nishida et al., 2021)に加え、子どもの社会性と情動の力を測るためにアメリカで広く使われている尺度（17項目；Davisdon et al., 2018)を日本語に訳して使用した。また、子どものソーシャルメディア使用やその内容、それに伴う問題点や有効性を尋ねる質問紙を作成した。よって、質問紙調査では3種類の質問紙で構成された調査表をオンラインと紙媒体で準備した。ソーシャルメディアを電子メディアとして説明した。
質問紙の作成に時間がかかったこと、ある一つの地域の均質なサンプルからデータを取る調査が好ましいことなどにより、全国的な調査ではなく、関西圏の地方にある13校から約1500人の児童生徒を対象に質問紙調査が行われた。研究者が各地域の教育委員会、校長会を訪れて研究目的と内容を説明し協力を求めた。学校単位で参加したが、参加する学年は学校により異なった。小学3年生以上の参加が多かった。データ収集を終え、入力作業が行われている。その後、分析に取りかかり、上記3分野の関係性などを分析する予定である。
以上により、1年目の計画である質問紙調査は、分析に十分な程度の参加校数、参加者数を得て実施できたといえる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1年目の計画である質問紙調査を、全国規模ではなく地方規模で実施するという修正があったが、1500人以上の児童生徒を対象に実施することができた。研究協力を依頼するために訪問した教育委員会と校長会では、電子メディア利用の子どもに対する影響に関心が高く、研究協力に前向きであった。
データ収集は、オンラインを主に用いたが、学校により紙媒体を希望する学年があった。インターネット利用が不安定になることを懸念する理由からであった。
データ収集が3月になった学校もあり、データ入力が本年度中に終えることができなかった。それにより、次年度、子どものウェルビーイング、子どもの社会性と情動の力が、どのように電子メディア利用と関係するのかを分析しまとめることになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
データ分析により、ソーシャルメディア（電子メディア）のどのような使用が、子どものウェルビーイングと子どもの社会性と情動の力に関連しているのかを探る。同時に、国内外のソーシャルメディア（電子メディア）教育について調べ、本研究のデータ分析結果に基づいた日本の子どもに有効な教育案を作成に取り掛かる。
データ分析結果がら導き出される情報を広く共有するため、学会発表や論文発表を行う。7月に開催される第33回国際心理学会でデータ分析の結果をポスター発表する。その際に、各国の研究者と交流し、ソーシャルメディア（電子メディア）教育の情報を得て、日本の子どもに有効な教育について考察する。日本SEL学会と日本教育心理学会で発表し、国内の研究者との交流から有益な情報を得て、教育プログラムを作成する。
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