| 研究課題/領域番号 |
23K02985
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 福島県立医科大学 |
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研究代表者 |
岩野 卓 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 博士研究員 (30782453)
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| 研究分担者 |
後藤 成人 大分県立看護科学大学, 看護学部, 助教 (30635347)
福田 実奈 北海道医療大学, 心理科学部, 講師 (40822995)
青木 俊太郎 福島県立医科大学, 医学部, 助教 (60786416)
小林 智之 福島県立医科大学, 医学部, 助教 (60835487)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 依存症 / 偏見 / 臨床心理学 / 医療教育 / 社会実装 / オンライン教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
依存症は有病率も高く治療が必要な慢性疾患である。依存症の偏見解消は患者が治療にアクセスする上で必要不可欠と主張されているが，日本では社会全体の中で偏見が依然根強い。本研究では，偏見解消のために社会に向けて，①何を（どのような情報を），②どうやって（どのような方法で）発信すると効果的か，の2点を検証する。具体的には，海外で検討されている依存症当事者の「人間性」を伝えるプログラムを作成し，偏見解消効果を従来の疾患知識の教育と比較する。次に，webを用いた情報発信が実際にどの程度一般住民に届き，どのような視聴をされて，どの程度偏見が解消されるかを，社会実験として取り組む。
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| 研究実績の概要 |
偏見解消のための動画作成の資料として，50本の動画を共同研究者と共にチェックし，必要な動画の構成要素の抽出を行っている。動画のクオリティに関するチェック方法は，先行研究で類似のクオリティチェックを行った研究があるため，方法を流用可能であった。研究者間でミーティングを定期的に行い，出演者の内諾と監修を依頼する専門家の内諾を得ている。また，実験研究の専門家から，実験パラダイムについての研究計画を提案されている。また，予備的な介入研究を行い，対人援助職に対する知識提供を行うことで，依存症に対する態度の変容が数値的に確認することができている。
一方で，本研究の中核である偏見解消のための動画については，動画視聴のみで確実に認知変容が起こるという先行研究が見当たらず，必要条件の抽出に時間が掛かっている。本研究チームが行った予備的介入が最も具体的な情報源となっているため，当初の予想以上に動画のシナリオ作成には細心の注意を払って進めている。
動画完成後の研究実施については，複数の教育機関から内諾を得ているため，実施は容易と考えられる。そのため，精度の良い動画を作成することを現時点の最重要課題として設定している。本研究は，動画という非常に利用可能性の高いツールを使って依存症に対する偏見を解消することを目的としている。医療関係者も依存症に対する知識は多くはないため，医療者の知識向上と依存症当事者に対する差別偏見を減らすために貢献できると考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
開発する偏見解消のための動画作成において，出演者等の内諾は得ている。しかし，以降の全行程において動画のクオリティが研究結果を左右することから，可能な限りクオリティの高い動画を作成する必要性がある。そのため，偏見解消のための情報収集を慎重に行う必要があり，また念のため予備的介入を行い，対人援助職に対する依存症の知識伝達を行うことで，依存症に対する態度が変容するか確認することを行った。そのため，有意義なデータを収集することはできが，時間的には若干の遅延が生じている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に完成しなかった依存症に対する偏見解消のための動画を，2024年度完成させることを第一の目標とする。そして，作成された動画が，対面形式の一般的な偏見解消のためのレクチャーと同程度の効果を得ているか確認する作業を2024年度までに実施することを，本年度の目標とする。
本研究は4年間での実施を計画しているため，動画が完成した後は，2023年度の遅れを回収する速度で研究実施が可能と想定している。
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