研究課題/領域番号 |
23K02992
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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研究機関 | 神奈川大学 |
研究代表者 |
森田 麻登 神奈川大学, 人間科学部, 助教 (90740861)
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研究分担者 |
倉山 太一 植草学園大学, 保健医療学部, 准教授 (10624067)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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キーワード | 時間認知 / 自閉スペクトラム症 / 時間感覚 / 脳機能測定 / 時間イメージ / 近赤外光脳機能イメージング |
研究開始時の研究の概要 |
自閉スペクトラム症(ASD)を持つ者は、日常生活において、時間に関わる問題を呈したり、困難を感じたりすることが報告されており、定型発達者とは異なった主観的時間感覚を持っていると考えられている。こうしたASD者の時間感覚の背景には、主観的な時間処理過程に関わる非定型的な認知機構の存在が想定されている。しかしながら、ASD者を対象とした時間認知に関する実証的な知見は不足しており、現在までのところ、統一した見解は得られていない。①ASD者の時間感覚について、質的・量的に特異である実態を明らかにした上で、②ASDの時間処理について認知面、行動面および脳機能面から検討し、統合的に解明することを試みる。
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研究実績の概要 |
自閉スペクトラム症(ASD)は時間に関連する日々の出来事でつまづきやすいことが知られている。そのため本研究課題では,ASD者に特有の主観的時間の認知機構の解明と臨床心理学的支援方法や対策案を提案することを目指して研究している。 2023年度は,ASDに限定しない幅広い研究対象や研究分野について,これまでの主観的時間に関わる国内外で発表された研究を中心に探索し,それらを整理してレビューする文献研究を行った。 研究に関する文献レビューを行う中で、研究計画書をさらに見直し、当大学の倫理委員会からの承認を得るための準備を行った。また,主観的時間や時間知覚に関連する脳部位や脳機能についてのこれまでの知見をまとめることにとどまらず,社会的な要因,臨床心理学的な要因について整理した。この検討によって,今後,新たな時間的支援にターゲットを定めたプログラムの開発への応用が期待できる。 さらに,当初は脳波計を用いた計測を行う予定であったが,より適した器材を再度検討し、今後,より簡便かつ研究参加者の負担を軽減可能な脳血流計測を行うにあたって,脳血流測定機器(NIRS)を用いるという方向性を決定した。そこで,NIRSに関する論文や文献を集めるとともに,より安定かつ正確にデータ測定が可能なように機器の測定技術習得について準備することができた。具体的には,器材の使用方法を含めた測定手順を作成しなおした。これにより、スムーズかつ正確に脳血流データを測定することが可能となり,参加者の時間的な負担も軽減することが見込まれる。この他,測定した脳血流データの解析テストについても着手し始めた。 今後,予備実験を行い,測定テストを行いながら,脳血流のデータ計測を実際に行っていき,研究テーマについても検証する研究を行っていく予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
先行研究を整理していくうちに,より正確なデータ測定のために測定機器の変更を検討し,その機器の手配,測定技術習得の準備に時間を要した。 また,研究を開始するにあたって,購入機器の変更にともない,研究計画の見直しを行った。そのため,本研究課題の目的を達成するために必要な先行研究のレビューを行う必要があり,文献レビューを進めた。 さらに,研究対象者の獲得のための準備を進める必要もあった。 これらの理由から,研究遂行がやや遅れる結果となった。しかしながら,今回、より具体的で確実なデータ測定方法を検討・準備したことは、今後得られる研究結果において意義のあるものであったと考える。
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今後の研究の推進方策 |
今後、以下の3点について研究を進める。 1. 研究実績の概要にある文献レビューをまとめ、学会発表や論文作成を行う。 2. 2023年度は文献の収集および研究レビュー検証に留まり、主観的時間の実態およびイメージの解明,自閉スペクトラム症の主観的時間と脳活動の関係性まで検証することが出来なかったため、2024年度以降に検証を進める。
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