| 研究課題/領域番号 |
23K03519
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分17030:地球人間圏科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人海洋研究開発機構 |
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研究代表者 |
細田 滋毅 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(海洋観測研究センター), グループリーダー (60399582)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2025年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | Argo / 塩分 / 混合層 / 生物地球化学過程 / 大気海洋相互作用 / 海洋熱波 / 海洋物理過程 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
地球温暖化により全球規模で頻発する海洋熱波の時空間構造および海域特性を、全球海洋観測システム「Argo」の高精細観測データに基づき明らかにする。海洋熱波の形成、維持、衰退過程について、観測的検知から支配的な物理過程を評価し、物理環境場の海域依存性を見出す。さらに、生物地球化学過程の変数を計測可能なBGC Argoデータを活用し、海洋熱波が生物地球化学過程に与える影響を評価し、物理過程との関係を明らかにする。このために、新たなデータセットを作成・公開し、数値シミュレーションとの連携により海洋熱波の予測精度向上に連動させ、国際Argoコミュニティーに効率的な観測システムの構築を提言する。
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| 研究実績の概要 |
本年度は、初年度であるため研究環境整備とともに、水温、塩分に関するArgoフロートデータの整備、格子化データセットの作成を行うなど基盤的な研究準備を進めた。その成果の一部は、「Kawai, Y. S. Katsura, S. Hosoda; Spatiotemporal variations in upper-ocean salinity over the North Pacific in 2004-2021」 として、米国の海洋学専門誌であるJournal of Geophysical Researchに共著者として投稿を完了し、現在査読中である。同時に、海洋研究開発機構から一般に提供されている既存の観測データセットであるMOAA GPVの海洋表層混合層の改善とその評価を行い、その論文を執筆中である。この成果物であるデータセットは、海洋研究開発機構のWebサイトから公開し、定期的に更新しながら広く一般に活用できるように準備中である。
また、全球Argo観測網の一部を担っている、生物地球化学Argoフロートを活用したプロセス研究の推進のため、米国で開催されたOcean Science Meeting 2024や日本海洋学会などの国内外の学会への参加、英国で開催された国際Argo運営会議等への参加を通じて各国の最新動向について情報収集を行った。
さらに、2023年度後半にJSTクレスト課題「海洋カーボン」（研究代表者：須賀利雄教授）の主たる研究者、2024年度からJSPS学術変革領域研究A「ハビタブル日本：島嶼国日本の生存基盤をなす大気・海洋環境の持続可能性」（研究代表者：岡英太郎准教授）が採択され、主たる研究分担者として活動を開始した。これら研究課題は本基板Cの内容と密接に関連するため、各研究課題に所属する他の研究分担者、連携研究者とともにより効率的に本課題の成果を得られるよう、研究内容の修正検討を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
海洋表層における物理プロセス研究は、論文執筆や学会発表を行うなど、想定以上の進捗が得られた。一方で本プロセスが重要な役割を果たす海洋熱波に関する研究は、国内外の研究者による研究活動が活発であり、しっかりとしたレビューをしつつ学会等での情報交換を行うことが良い結果をもたらすはずである。生物地球科学過程に関するレビューとともに、引き続き継続しなければならない。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は海洋熱波との関係、生物地球化学過程とのリンクについて研究を進める必要があるため、Argoデータのうち生物地球化学（BGC）Argoフロートのデータの整備を行う必要がある。こちらは既に製作したデータセットをもとに、データ収集を行っていく予定である。また、2023、2024年度に採択された自身が参画する大型プロジェクトにおける研究課題との連携を進める必要がある。こちらは連携する研究者とも協議し、成果の最大化ができるような工夫をする。
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