イネ登熟の生理学的根拠に基づいた収穫適期幅予測モデルの開発

• 研究課題/領域番号: 23K05198
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分39020:作物生産科学関連
• 研究機関: 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構
• 研究代表者: 荒井 裕見子 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 作物研究部門, 上級研究員 (50547726)
• 研究分担者: 岡村 昌樹 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構, 中日本農業研究センター, 主任研究員 (00757908)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2026-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2024年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円); 2023年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
• キーワード: イネ / 収穫適期 / 登熟 / 黄化籾率 / 籾含水率 / 水稲

研究開始時の研究の概要

水稲の生産現場では大規模化による収穫作業の集中が問題となっており、高収量と高品質を両立できる収穫適期の「幅」を知ることが、高収量・高品質米生産や適切な作付け計画のために非常に重要となってきている。そのためには、作物の発育ステージから適切な農作業のタイミングを診断する技術が必須となる。そこで、申請者らが開発した黄化籾率の多検体測定法により、複数地点で複数品種の黄化籾率と収量・品質関連形質の推移を高頻度かつ客観的に取得し、栽培環境によらない収穫適期の「指標」を開発する。さらに開発した指標により十分量の収穫適期幅のデータを取得し「幅のある収穫適期」を気象条件から予測するモデルを開発する。

研究実績の概要

2023年度は栽培環境によらない収穫適期の「指標」の開発ため、栽培試験により関連データを取得した。農研機構上越研究拠点（新潟県上越市）において、日本型多収品種「あきだわら」とインド型多収品種「北陸193号」を栽培した。窒素施肥量を12kgN/10aと0kgN/10aの２水準、植え付け時期を5月9日移植と6月1日移植の2時期設けた。出穂後積算気温500℃から約150℃間隔で合計6回、平均的な穂数を示す2株/区×3反復の籾重と籾数、水分含量、黄化籾率、整粒歩合を測定した。これらのデータをもとに各品種・栽培環境ごとに、一定水分以下で、かつ収量と品質が十分量確保される収穫適期幅を算出した。さらに気象条件、黄化籾率、籾水分といった収穫適期の指標となり得る環境条件や生理形質と収穫適期幅の関係性を整理した。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

人事異動上の理由により、当初計画していた複数地点でのデータ取得はできなかった。しかし、施肥条件と植え付け時期を複数設けることで、異なる環境条件でのデータ取得を行うことができた。

今後の研究の推進方策

当初計画では栽培環境によらない収穫適期の「指標」の開発ためのデータの取得は2か年を予定していた。2023年度予定通りデータを取得できたため、2024年度にも計画通り、同様の条件でデータを取得する。具体的には、農研機構上越研究拠点（新潟県上越市）において、日本型多収品種「あきだわら」とインド型多収品種「北陸193号」を栽培する。窒素施肥量を12kgN/10aと0kgN/10aの２水準、植え付け時期を5月上旬移植と6月上旬移植の2時期設ける。出穂後積算気温500℃から約150℃間隔で合計6回、平均的な穂数を示す2株/区×3反復の籾重と籾数、水分含量、黄化籾率、整粒歩合を測定する。
2023年度と2024年度の2か年分のデータをもとに、栽培環境によらない収穫適期の「指標」を開発する