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腎臓におけるDNA損傷修復と全身代謝変容連関の解明

研究課題

研究課題/領域番号 23K07705
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分53040:腎臓内科学関連
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

菱川 彰人  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 助教 (50867489)

研究分担者 林 香  慶應義塾大学, 医学部(信濃町), 教授 (60445294)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード慢性腎臓病 / DNA損傷修復 / 臓器連関
研究開始時の研究の概要

慢性腎臓病(CKD)は加齢を背景として世界的に増加しており、CKDと非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)をはじめとする他臓器の代謝変容との関連が報告されているが、腎臓におけるDNA損傷が直接の誘因となりうる可能性や臓器連関の詳細な分子機序は明らかになっていない。本研究では、申請者の今までの検討に基づき、近位尿細管細胞におけるDNA損傷が腎臓病病態および他臓器合併症の発症と関連しているのかを明らかにし、DNA損傷修復をターゲットとした腎障害の進行および全身他臓器合併症進展抑制を目指した医療の開発を目的とする。

研究実績の概要

本研究では、近位尿細管細胞(PTEC)におけるDNA二重鎖切断(DSB)が腎臓病および全身の代謝変容に与える影響を明らかにすることを目的とした。PTEC特異的にDSBを誘導するI-PpoIマウスを作製し解析を行った結果、I-PpoIマウスでは尿細管マーカーの軽度上昇に加え、体重減少、肝臓の遊離脂肪酸増加、脂肪量減少、耐糖能異常を認めた。また、腎皮質、肝臓、内臓脂肪組織において炎症性サイトカインや老化マーカーの発現上昇を認めた。メタボローム解析では、腎皮質と肝臓においてミトコンドリア機能障害と脂肪酸代謝異常を認めた。末梢血のメチル化解析では、糖尿病合併症に関連するKLF9の下流遺伝子の低メチル化を認めた。in vitroでは、DNA損傷を誘導したPTECの培養上清により、脂肪細胞分化の抑制を認めた。
以上より、PTECのDNA損傷は全身の代謝老化を引き起こす可能性が示唆された。PTECのDNA損傷に起因する代謝変容カスケードを明らかにすることで、全身性代謝障害の治療戦略となりうると考えられた。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

遺伝子改変動物の作成や表現型解析とともに、メタボローム解析は順調に進んでいる。

今後の研究の推進方策

PTEC特異的にDSBを誘導するI-PpoIマウスの腎臓皮質のシングルセルRNA-seq解析により、PTECのDNA損傷に起因する腎臓内の細胞集団の変化を明らかにし、全身性代謝障害への関与をさらに解明していく予定である。これらの知見を基に、PTECのDNA損傷に起因する全身性代謝障害の新たな治療戦略の開発を目指したい。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 近位尿細管上皮細胞におけるDNA損傷修復は全身の代謝変容を惹起する2023

    • 著者名/発表者名
      西村 絵里那、林 香、菱川 彰人、中道 蘭、吉本 憲史、吉田 英莉子、伊藤 裕
    • 学会等名
      第66回日本腎臓学会学術総会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [学会発表] DNA Double-Strand Breaks in Proximal Tubular Epithelial Cells Induce a Systemic Lipodystrophy-Like Phenotype2023

    • 著者名/発表者名
      Erina Sugita Nishimura , Akihito Hishikawa, Ran Nakamichi, Eriko Yoshida Hama, Kaori Hayashi
    • 学会等名
      American Society of Nephrology Kidney Week 2023
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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