| 研究課題/領域番号 |
23K08385
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分55050:麻酔科学関連
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
宮城 千賀子 琉球大学, 医学部, 教務職員(再雇用) (60237287)
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| 研究分担者 |
中村 清哉 琉球大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (00363680)
新里 勇人 琉球大学, 病院, 医員 (20974918)
松尾 敬介 琉球大学, 病院, 専門指導医 (20975073)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2027年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2026年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 慢性疼痛 / 認知行動療法的アプローチ / マインドフルネス認知療法 / ACT / QOL / 心理教育 / リラグゼーション法 / 生活の質(QOL) / 慢性疼痛の心理プログラム / マインドフルネス |
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| 研究開始時の研究の概要 |
慢性疼痛に関する治療介入として、従来の身体的治療のみならず、心理社会的側面からのアプローチが近年注目されている。その中で認知行動療法の有効性が実証されているが、効果が薄い症例がある。心理学的アプローチとして認知行動療法やマインドフルネス、ACT(アクセプタンス＆コミットメント・セラピー)が推奨されるも、実施可能な医療施設はまだ少ない。本研究では、既に認知行動療法を実施し、効果の低い治療抵抗性の慢性疼痛患者に対し、マインドフルネスさらにはACTを実施し治療効果を検討する。
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| 研究実績の概要 |
本邦での慢性疼痛治療ガイドライン(2018)では、心理学的アプローチとして認知行動療法やマインドフルネス、ACT(アクセプタンス＆コミットセラピー)が推奨(それぞれエビデンス総体総括1A)され、当外来でも実施している。その中で心理学的アプローチ(最初に行う認知行動療法)の効果が低い患者がいることが分かってきた。認知行動療法の有効性が実証されながらも効果にばらつきが見られるのは、その構成要素や患者タイプ別の効果が特定されていないことが理由として考えられる。我々は、認知行動療法、マインドフルネス、ACTのプログラムを段階的に実施し、その効果を患者タイプ別に評価し、治療介入方法の再構築を検討する。
研究計画では、2023年度に倫理審査承認後、対象者への治療研究の説明・同意書の取得を経て、マインドフルネス、ACTプログラムを開始する予定であった。
しかし、コロナ禍で病院内の感染拡大防止対策として患者の通院(受診)回数を減らすことなどが行われ、対象患者の前提となる治療プログラムの進行にかなり遅れが生じた。また、患者個々人の理解度にあわせてプログラムを進めたため、どうしても予定より遅れる患者が多かった。
本年度は、対象患者の前提条件となる認知行動療法的アプローチの治療プログラムの実施において、患者に日常生活の中で簡単に実践してもらえるような工夫や、より分かりやすい教材の見直しなど、練り直しを行った。さらには、より安全に患者へのプログラム治療を進めるための対応スキルや知識の取得を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究の対象者は当外来に通院中の認知行動療法的アプローチの治療プログラムを終了した慢性疼痛患者であるが、コロナ禍で病院内の感染防止対策として患者の通院(受診)回数を減らしていたこともあり、プログラムの進行にかなり遅れが生じた。患者自身がコロナ感染し、受診をキャンセルすることもあった。
また患者個々人の理解度や痛みによる生活状況の聞き取りは、当初の予想よりも時間を要し、面談回数の増加などプログラムに遅れを生じることがあった。
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| 今後の研究の推進方策 |
慢性疼痛患者の意向を評価し、マインドフルネス認知療法プログラムへの参加者を増やす。プログラム開始後は、通院(受診)回数を適宜、増やして、研究がスムーズに進行するように調整する。本治療研究を開始する前までに倫理審査の承認を得る。
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