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更年期女性におけるホルモン補充療法のオーラルフレイルへの効果に関する検証

研究課題

研究課題/領域番号 23K09519
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分57080:社会系歯学関連
研究機関東京歯科大学短期大学

研究代表者

菅野 亜紀  東京歯科大学短期大学, 歯科衛生学科, 教授 (90709859)

研究分担者 有友 たかね  東京歯科大学短期大学, 歯科衛生学科, 講師 (60738938)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワードオーラルフレイル / サルコペニア / ホルモン補充療法 / 更年期 / 女性ホルモン
研究開始時の研究の概要

わが国では、健康寿命の延伸が喫緊の課題である。特に女性は男性に比べ平均寿命と健康寿命の差が大きく要介護期間も長い。この男女差は、女性ホルモンのうち特にエストロゲンの影響を大きく受けるといわれる。ホルモン補充療法(HRT)はフレイルの発症を減少させる可能性やドライマウスを改善させたという報告があるが、日本ではHRTを受ける人が少なく一定の見解を得ていない。また骨格筋は更年期と近接する40~50歳で老化するため、更年期とともにフレイル対策を講じることが重要である。HRTのオーラルフレイルへの効果から女性ホルモンとの接点を明らかにした上で、健康寿命延伸のための適切な対処法を検証したい。

研究実績の概要

わが国では健康寿命の延伸が喫緊の課題である。特に女性は男性に比べて平均寿命と健康寿命の差が大きく要介護期間も長い。この男女差は女性ホルモンのうち特にエストロゲンの影響を大きく受けているといわれている。そのエストロゲンを補充することを目的に行われるホルモン補充療法(HRT)は、フレイルの発症を減少させる可能性やドライマウスを改善させたという報告があるが、欧米と比較して日本ではHRTを受ける人が少ないため、十分なデータがなく一定の見解を得るまでに至っていない。また、フレイルの中核とされるサルコペニアに関連する骨格筋は40~50歳で老化するといわれ、更年期と近接した時期に発症することから、更年期への対応と合わせてフレイル対策を講じておくことが重要であるといえる。HRTがオーラルフレイルに与える効果を検証し、女性ホルモンとのオーラルフレイルの接点を明らかにした上で、健康寿命を延伸するために婦人科、歯科が相互で連携して更年期患者に適切に対処する方法の検証とその普及を目指したい。
そのために、婦人科外来を受診しHRTを受けている40歳代から50歳代の女性患者および比較群としてHRTを受けていない40歳代から50歳代の女性に、口腔機能低下症に用いられている7項目の検査とサルコペニアの関連項目を測定する他、問診により更年期障害の有無や程度についてデータ収集を行い、HRTがオーラルフレイル、サルコペニアに及ぼす効果を検証する。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

倫理審査委員会の承認を得るために約半年を要した。また、婦人科の更年期外来に来院した患者を対象にデータ採取を進めてきたため、HRT中の患者データは順調に増やすことが出来たが、比較群としていたHRTをしていない患者データがまだ十分に採取できていない。今後は、比較群のデータを重点的に増やしていく予定である。

今後の研究の推進方策

対象群であるHRT中患者のデータは増やすことが出来たが、欠損データも散見されるため、比較群とともに、引き続きデータ採取を進めていく予定である。
また、比較群については、婦人科外来の受診患者のみならず、40~50歳代の女性ボランティアを募ることも検討する。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2023

すべて 学会発表 (1件) (うち招待講演 1件)

  • [学会発表] The role of dental hygienists in geriatric dentistry in Japan2023

    • 著者名/発表者名
      Aki Sugano
    • 学会等名
      European College of Gerodontology Congress 2023
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 招待講演

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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