| 研究課題/領域番号 |
23K09558
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 国士舘大学 |
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研究代表者 |
都 城治 国士舘大学, 防災・救急救助総合研究所, 講師 (30907572)
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| 研究分担者 |
匂坂 量 中央大学, 理工学部, 助教 (20828652)
田中 秀治 国士舘大学, 体育学部, 教授 (40245452)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2023年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 院外心停止 / 駅 / 心肺蘇生法 / 自己心拍再開 / 病院外心停止 / 鉄道駅 / バイスタンダーCPR / AED |
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| 研究開始時の研究の概要 |
消防機関から提供を受けた救急搬送データは、病院外心停止(以下、OHCA)の詳細な発生状況が記録されておらず、明らかとなっていない。OHCA発生時の状況が不明な点は、既往のデータを用いた研究の限界ともいえるが、それと同時に救命率を改善する重要なポイントである。本研究では、OHCAの発生した鉄道駅と救命処置に携わったバイスタンダーに対し、アンケートを用い発生時の状況を調査する。先行研究の多くは、OHCAから1か月後の回復レベルを評価しており、純粋にバイスタンダーの処置のみによる救急隊到着前の回復を評価できる点は本研究の独自の点と言える。
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| 研究実績の概要 |
初年度である本年度は、消防機関から提供を受けた救急搬送データの整理と予備的解析を行った。
院外心停止後の回復レベルの評価は、搬送後の医療機関の医師によって従来は行われ記録されてきた。そのため、病院搬送から１か月後の回復レベルが記録され、様々な研究におけるアウトカムとされてきた。しかし、本年度に行ったデータ整理と予備的解析により、救急隊到着時の心電図波形の情報を基に自己心拍再開時期の特定が可能であることに着目し分析を行った。その結果、院外心停止患者の自己心拍再開時期を特定し、再開時期ごとの１か月予後を明らかにすることができた。
救急隊到着前の自己心拍再開症例と、救急隊到着後の自己心拍再開症例の1か月予後を比較すると、生存率(86.8%vs 54.1%)、良好脳機能予後達成率（73.6%vs38.5%)、共に救急隊到着前の自己心拍再開症例が良好な結果であった。
さらに、Firthバイアス調整法を用いた多変量ロジスティック回帰分析を行うことで、救急隊到着前の自己心拍再開に関連する背景を明らかにすることができた。救急隊到着前の自己心拍再開に関連を認めたのは、患者が非高齢者、バイスタンダーによる心停止の目撃、午後の混雑時の院外心停止発生（17時から21時）、胸骨圧迫と人工呼吸を組み合わせた心肺蘇生法、胸骨圧迫のみの心肺蘇生法、バイスタンダーによる除細動回数：1回であった。以上をまとめた論文が欧州学術論文雑誌「Resuscitation Plus」に掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本来の計画であれば、協力先の鉄道会社から提供された情報と救急搬送データとの突合解析が必要と思われた。しかし消防機関から提供を受けたデータの整理と予備的解析によって、本研究で最大の課題としていた院外心停止患者の自己心拍再開時期と背景、１か月予後を明らかにできたことは予想外であったものの、研究結果を論文にまとめることができた。
一方、協力可能との内諾を得ていた協力先から、多忙や人事異動を理由に研究協力時期を先送りしたいとの要望を受け、発生時間帯によるバイスタンダーの人数については明らかにできていない。令和６年度については、協力可能な鉄道会社の依頼範囲を広げて調査を進める必要がある。以上の理由から当初の計画以上に進展している。と判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
協力可能との内諾を得ていた協力先から、多忙や人事異動を理由に研究協力時期を先送りしたいとの要望を受け、発生時間帯によるバイスタンダーの人数については明らかにできていない。そのため令和６年度については、協力可能な鉄道会社の依頼範囲を広げて調査を進める必要がある。
また、我が国における院外心停止の蘇生率に関する研究では、地域の医療資源や分布などにより蘇生率に差異があると近年報告されており、駅で発生した院外心停止においても一般化できる概念である。今後は特に、調査範囲を東京都から日本全国に広げていきこれまでの研究成果が他の地域に一般化できるか検討を進めていきたい。
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