• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

健康行動に資する家族ヘルスコミュニケーションモデルの構築

研究課題

研究課題/領域番号 23K09595
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
研究機関東京大学

研究代表者

岡田 宏子  東京大学, 医学部附属病院, 特任助教 (30849352)

研究分担者 木内 貴弘  東京大学, 医学部附属病院, 教授 (10260481)
飯泉 由美 (香川由美)  東京大学, 医学部附属病院, 特任研究員 (50932307)
常住 亜衣子  東京大学, 医学部附属病院, 特任研究員 (60932225)
後藤 英子  東京大学, 医学部附属病院, 特任助教 (60932580)
奥原 剛  東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70770030)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード家族コミュニケーション / 健康行動 / ヘルスコミュニケーション / 家族 / 公衆衛生メッセージ / 学校保健
研究開始時の研究の概要

家族間でのどのようなコミュニケーションが健康、及び健康行動を促進するのかを以下の4点から明らかにする研究である。①健康に関する家族コミュニケーションの実態を元にコミュニケーションの傾向(パターン)を抽出する、②家族ヘルスコミュニケーションのパターンを捉えるための尺度を開発する、③個人の健康及び健康行動に影響を与える家族ヘルスコミュニケーションのパターンを特定する、④家族ヘルスコミュニケーションのモデルを構築する。これにより、公衆衛生や学校保健、臨床などの場で、「家族ヘルスコミュニケーション」を個人の健康行動を促進するためのリソースとして活用するための学術的基盤を提供する。

研究実績の概要

家族間のコミュニケーションが個人の健康行動や健康アウトカムに関連することが過去の研究より示唆されている。しかしながら、現時点で健康に関する家族コミュニケーションを評価できる尺度はなく、研究の基盤となる理論も存在しない。そのため、家族間のどのようなコミュニケーションがどのように健康、及び健康行動を促進するのかは明らかにされていない。本研究は、①健康に関する家族コミュニケーションの実態を元にコミュニケーションの傾向(パターン)を抽出する、②家族ヘルスコミュニケーションのパターンを捉えるための尺度を開発する、③個人の健康及び健康行動に影響を与える家族ヘルスコミュニケーションのパターンを特定する、④家族ヘルスコミュニケーションのモデルを構築することを目的としている。具体的な計画としては、1)健康に関する家族コミュニケーションパターンの抽出、2) 家族ヘルスコミュニケーションパターン尺度の開発、3)健康行動・健康アウトカムに影響を与える家族ヘルスコミュニケーションパターンの特定、コミュニケーションパターンに関連する背景因子の特定、と進めていく予定である。
初年度である2023年度は、健康に関する家族コミュニケーションパターンの抽出のための準備作業を進めた。文献レビューにより、健康行動に資する家族コミュニケーションがどのようなものであるかについての知見をまとめた。また、それをもとに、一般市民を対象とした家族間コミュニケーションパターンを探索するためのインタビュー調査の詳細な計画を立案し、インタビューガイドを作成した。現在、インタビュー対象をリクルート中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

本年度中に健康に関する家族コミュニケーションパターンを抽出するためのインタビュー調査を完了する予定であったが、同一家族内の2人をペアでリクルートするということが難しく、リクルートに時間を要している。

今後の研究の推進方策

家族コミュニケーションパターンを抽出するためのインタビュー調査について、対象者のリクルートが進まない場合は、同一家族内から1名ずつのリクルートへと変更してインタビューを進める予定である。加えて、来年度はインタビュー調査の結果をまとめ、家族ヘルスコミュニケーションパターン尺度の開発を進める。再来年度は、その尺度を使用した前向きコホート研究を一般市民を対象として行う予定である。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi