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受動喫煙による鼻腔におけるムチン産生の変化と肺炎球菌宿主間伝播への影響の解明

研究課題

研究課題/領域番号 23K09653
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58020:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含む
研究機関和歌山県立医科大学

研究代表者

志賀 達也  和歌山県立医科大学, 医学部, 助教 (80890863)

研究分担者 河野 正充  和歌山県立医科大学, 医学部, 准教授 (20511570)
村上 大地  和歌山県立医科大学, 医学部, 講師 (30794218)
金子 富美恵  和歌山県立医科大学, 医学部, 助教 (40328414)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード受動喫煙 / ムチン / MUC16 / pilus-1
研究開始時の研究の概要

喫煙に対する社会的関心は非常に高く、発癌や慢性閉塞性肺疾患、脳卒中、虚血性心疾患との関係が注目されてきた。一方喫煙と感染症の関係、とりわけ気道感染症発症の第一段階である鼻腔における保菌と他者への伝播の影響に関する研究は少なく、耳鼻咽喉科頭頸部外科が解明すべき新たな課題と考える。本研究ではこれまでの研究で解明されていない喫煙による肺炎球菌の保菌と宿主間伝播の促進における免疫学的機序について鼻腔で産生されるムチンと分泌型IgA抗体の機能変化の視点から解明する。本研究成果は喫煙の社会的影響について病原微生物の伝播という新視点より解明し鼻腔における細菌伝播抑制に基づく新たな感染予防法の確立に貢献する。

研究実績の概要

本研究課題は、「受動喫煙が鼻粘膜防御機構に与える影響の観点から肺炎球菌の獲得性、保菌、伝播が変化する分子生物学的・免疫学的機序を明らかにし、病原微生物伝播抑制に基づく新規感染症発症予防の基盤的知見を得ること」を目的としている。 実験動物としてMUC16 KOマウスと野生型(WT)マウスを用いた。前処置としてタバコ煙抽出液(CSE)あるいはPBSを点鼻した。前処置後に肺炎球菌6A株を経鼻感染させた。仔マウスでの検討では、MUC16 KOマウス、WTマウスいずれにおいてもCSE点鼻群でPBS点鼻群と比較して鼻腔保菌数が少ない傾向を認めた。またPBS点鼻群において、MUC16 KOマウスがWTマウスと比較して有意に肺炎球菌数が多いという結果が得られた。続いてMUC16 KOマウスについて同様にCSEもしくはPBSいずれかの点鼻処置を行い、ケージの半数に肺炎球菌を経鼻感染し、非感染のマウスに伝播が成立しているかを観察した。CSE点鼻群はPBS点鼻群に対して有意に伝播率が低いという結果が得られた。成年マウスでの検討では、WTマウスと比較し、MUC16 KOマウスでは肺、脳、血中肺炎球菌数の有意な上昇を認めた。鼻腔保菌数には差がなかった。感染後の生存率はMUC16 KOマウスのCSE点鼻群で有意に低かった。CSE投与により、鼻粘膜防御機構であるタイト結合構成分子のZO-1の発現が有意に低下した。本研究により、MUC16の欠失ならびに受動喫煙が肺炎球菌の保菌、伝播、感染症発症、鼻粘膜防御機構に影響を与えることがわかった。鼻粘膜防御機構が肺炎球菌の保菌、伝播、感染症発症に及ぼす影響を明らかにすることで、新規予防戦略の確立へ応用させることが期待できると考える。

現在までの達成度
現在までの達成度

2: おおむね順調に進展している

理由

成年マウスを用いた検討でMUC16や受動喫煙が侵襲性感染症発症に関わる機序を解明しつつあり、順調に進行している。

今後の研究の推進方策

成年マウスでの実験結果については論文化を進めている。MUC16 KO、WT両者の仔マウスを用い、排菌数と伝播率、排菌数と生存率などの関連についてさらなる検討が必要である。

報告書

(2件)
  • 2024 実施状況報告書
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 肺炎球菌の鼻腔保菌から侵襲性感染症発症における鼻腔ムチンの影響2024

    • 著者名/発表者名
      村上 大地
    • 学会等名
      第63回日本鼻科学会総会・学術講演会
    • 関連する報告書
      2024 実施状況報告書

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2025-12-26  

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