診療看護師(NP)が患者・家族の症状マネジメント力を高める教育支援モデルの開発

• 研究課題/領域番号: 23K09811
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58050:基礎看護学関連
• 研究機関: 石川県立看護大学
• 研究代表者: 石川 倫子 石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (80539172)
• 研究分担者: 藤内 美保 大分県立看護科学大学, 看護学部, 教授 (60305844) ; 寺井 梨恵子 石川県立看護大学, 看護学部, 准教授 (90457888) ; 田村 幸恵 石川県立看護大学, 看護学部, 講師 (20336605) ; 中嶋 知世 石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (60638732) ; 瀬戸 清華 石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (80805614) ; 千田 明日香 石川県立看護大学, 看護学部, 助教 (10908560)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2026-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円); 2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円); 2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円); 2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
• キーワード: 診療看護師(NP) / 症状マネジメント / 在宅療養移行支援 / 患者・家族の自助力 / 診療看護師

研究開始時の研究の概要

患者・家族が在宅療養生活を継続するためには、当事者である患者・家族の症状マネジメント力の向上が重要であり、患者の病態と生活から包括的に症状マネジメントできる診療看護師(NP)の介入が求められる。本研究では、診療看護師(NP)が患者・家族の療養生活で得た自助力を活かし、患者・家族の症状マネジメント力を高める教育支援モデルを開発する。そのために、①診療看護師(NP)が行う患者・家族への症状マネジメントに関する教育支援の実態と課題、②退院患者の症状管理の実態を明らかにする。その上で、③診療看護師(NP)が患者・家族の症状マネジメント力を高める教育支援モデルの開発に取り組み、有用性を検討する。

研究実績の概要

本研究の目的は、在宅療養生活を継続するために、診療看護師(NP)が患者・家族の療養生活で得た自助力を活かし、患者・家族の症状マネジメント力を高める教育支援モデルを開発することである。2024年度は、以下を実施した。
退院患者の在宅療養継続のための症状管理に関する文献検討の結果、在宅療養をする高齢慢性心不全患者は自分の体を知ろうと模索し身体変化を感じ取っているが自己調整できる苦しさと自覚し対処が遅れる可能性を抱え、症状悪化予防に関する生活調整は生活に症状悪化予防行動を組み込む、症状悪化予防よりもやむを得ない状況などを優先していたこと、独居高齢者は自宅で症状を管理する心配を持ち続けていたことが明らかにされていた。これらから、新たな在宅療養生活を築きはじめる患者は自助力で症状をコントロールしているが、不安を持ちながらであること、対処の遅れが懸念されている。また、今後は在宅療養移行期に看護師による症状に関する教育支援が必要である年齢は後期高齢者と考えられる。そこで、後期高齢の在宅療養者が日常生活の中でどのように身体変化を自覚し、どのような対処を行っているのかを明らかにすることを研究目的とした。研究対象者は①退院後、医療処置や治療を継続し外来通院しながら在宅療養を行っている患者、②言語的コミュニケーションによって意思疎通が可能な者とし、8名から研究協力の同意を得て半構成面接を行った。データは質的記述的に分析を行っている途中である。現段階での分析結果について、後期高齢者の在宅療養移行期における身体変化の自覚は、「つねに軽い症状がつきまとう」自宅での生活を始めながら、日常生活（食事・排泄・運動）と症状の程度を鑑みながら生活に馴染ませて症状をコントロールしていた。

現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

退院患者の在宅療養継続のための症状管理の実態を明らかにするために、退院後、在宅療養を続けている後期高齢患者8名を対象に、在宅療養生活における身体変化の自覚と対処について面接調査を行い、質的記述的に分析している。病院での倫理審査や対象となる患者の選定に時間を要し、質問紙調査の実施、アクションリサーチの準備ができていないため、やや遅れている。

今後の研究の推進方策

後期高齢者の在宅療養生活における身体変化の自覚と対処については質的分析を終え、その結果を用いて外来患者を対象に在宅療養継続のための症状管理について質問紙調査を開始する。また、アクションリサーチの手法を用いて、患者・家族の症状マネジメント力を高める教育支援モデルを開発し、有用性を検証する。