| 研究課題/領域番号 |
23K09822
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 湘南鎌倉医療大学 |
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研究代表者 |
黒田 裕子 湘南鎌倉医療大学, 大学院 看護学研究科, 教授 (90234616)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
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| キーワード | COVID-19パンデミック / 看護診断 / 看護成果 / 看護介入 / 看護過程の記録 / 実態調査 / 統計的分析 / 質的分析 / 看護記録 / 電子カルテシステム / 看護支援システム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究はCOVID-19パンデミックにおけるわが国の医療機関と教育機関における看護診断・成果・介入の実態を明らかにする。パンデミック前の2018年2月に同じ調査を実施している。今回の調査結果を5年半前のパンデミック前と比較し、COVID-19パンデミック下に置かれた医療機関と教育機関の看護診断・成果・介入にかかわる問題状況を明らかにし、何らかの対策を講じる手がかりを得たいと考えた。予測される問題は、患者情報の制限から看護師のアセスメントが不十分となり、適切な看護診断・成果・介入が立案できず、質が担保された看護実践ができていないこと、教育機関では看護学生の看護実践能力の低下が考えられる。
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| 研究実績の概要 |
2023年度に実施したCOVID-19パンデミック下のわが国の医療機関と教育機関における看護診断・成果・介入の実態調査の結果を、2024年12月初旬に行われた第44回日本看護科学学会学術大会で発表した。
今後は、同じ調査票を使用して実施したCOVID-19パンデミック下には置かれていなかった2018年の調査結果と比較検討する。この比較検討を通して、COVID-19パンデミック下における医療機関と教育機関における看護診断・成果・介入の実態状況に関連する問題点を明らかにするための分析を掘り下げることとする。
また、2023年度に実施したCOVID-19パンデミック下のわが国の医療機関と教育機関における看護診断・成果・介入の実態調査では、COVID-19パンデミック下の医療機関と教育機関における看護過程の記録に関連する問題点及び課題に対する自由記述データを求めた。その結果、医療機関からは、287件(49.1%)、教育機関からは121件(52.2%)の回答が得られた。得られた自由記述データを分析することで、COVID-19パンデミックのような事態に直面した際の看護過程に関連する看護記録にまつわる問題点を抽出すること、さらにそのような問題に対する解決策を提案することで、今後このような事態に遭遇する将来的な課題に対する具体的な対応策を検討していく有力な材料を得ることとする。
これらの量的および質的な分析結果を、2025年8月初旬に旭川市で実施される第31回日本看護診断学会学術大会で発表するために既にエントリ－している。
これらの発表後に、日本看護診断学会の電子ジャーナル【看護診断】に、論文を投稿して公にすることで、多くの調査協力者への報告義務を成し遂げること、さらに本研究結果をわが国の医療機関と教育機関における看護診断・成果・介入の将来的な発展に寄与させたいと考える。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
第31回日本看護診断学会学術大会で発表する予定の2018年の調査結果との比較に関する結果については既に投稿を終えている。しかしながら、得られている質的なデータの分析については、いまだ終えておらず、4月末の締め切りまでには分析を深めていく予定である。発表後には論文投稿を予定している。10月末を目途に仕上げる予定であるが、文献検討なども十分行い考察を深めなければならないが、十分な文献確保には至っておらず、今後の研鑽が必要とされる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本課題に関心を持っている研究協力者との討議を複数回にわたって深めていくことで、COVID-19下のパンデミック下に置かれた医療機関と教育機関の看護記録の問題状況に対する分析結果に関するさらなる検討と考察を推敲しなければならない。
さらに、調査で得られた質的データは豊富にあるので、今後の課題や対策を踏まえた考察ができるように、質の高い質的分析を進めていく必要がある。
そのためにも、関連する国内外の文献検討を着実に実施し、視野を広げた学術的な提案を導いていけるように研鑽を積んでいかなければならない。
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