| 研究課題/領域番号 |
23K09839
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 神奈川県立保健福祉大学 |
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研究代表者 |
水戸 優子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (70260776)
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| 研究分担者 |
冨田川 智志 日本福祉大学, 健康科学部, 講師 (90441881)
平田 美和 帝京大学, 医療技術学部, 講師 (10325988)
首藤 英里香 札幌保健医療大学, 保健医療学部, 准教授 (90336412)
國澤 尚子 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (20310625)
若村 智子 京都大学, 医学研究科, 教授 (40240452)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2026-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2025年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2023年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 在宅看護 / 在宅介護 / 腰痛予防 / 移動技術 / 研修 / オンライン / ハイブリッド研修 / 腰痛予防対策指針 / 移動用具 / 地域・在宅 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
地域・在宅で介護者を支える介護従事者向けの腰痛予防対策指針をふまえた移動技術ハイブリッド型研修システムを構築することを目的とする。具体的には居宅サービスを行う訪問看護師、介護福祉士、ヘルパーを対象として、介護者と介護従事者の腰痛有無の実態調査の実施し、地域・在宅でかつ災害時にも活用可能な移動技術に関する研修プログラムを作成する。地域・在宅からの研修参加者が移動技術をeラーニングで学び、現地会場でもオンラインでも参加可能なハイブリッド型研修の構築を目指す。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、地域・在宅で介護者を支える介護従事者向けの腰痛予防対策指針をふまえた移動技術ハイブリッド型研修システムを構築することを目的とする。
2024年度は、地域・在宅における介護従事者の腰痛実態調査の質問紙の検討を行い、研究計画書の作成と倫理審査申請を行った。質問紙の構成は文献検討および研究者間により検討を行った。調査項目は、属性、介護従事者の腰痛に関わる実態、腰痛予防対策、家族介護者の腰痛実態、移動・移乗用具使用の実態、研修会へのニーズを把握する内容からなり、居宅サービスを行う全国の事業所等に所属する介護従事者約3000名を対象とする。2025年8月には調査結果が出る予定であり、その結果を反映して研修内容・方法でのハイブリッド研修会の計画、Webでの動画視聴の仕組みを作っていく。
併せて、当該研究者らが所属する日本看護技術学会との共催にて、学術集会時の交流セッションでリフト機器を用いた移動技術の紹介動画の撮影、ならびに会場での対面（京都大学の実習室）とオンライン（Zoomミーティング）のハイブリッドで、2025年3月9日に3時間、用具を用いた移動技術の研修会を開催した。本研修会への参加者募集は、学会のメーリングリストの使用とチラシの郵送（近畿地区の居宅サービス事業所、病院、看護基礎教育機関）、研究者が管理するSNSで行った。結果、参加者は対面が6名、オンラインが19名の計25名であった。研修後のアンケート結果では、参加者は、テーマに関心を持って参加し、とくにスライディングシート・ボードの用具活用に関心を示し参加満足度は「たいへんよかった」が63％、「よかった」が37％であった。対面参加者は会場でのデモンストレーションに満足し、オンライン参加者は遠方でも参加しやすいことで満足していた。引き続きハイブリッド研修会システム構築に向けての課題等を検討する。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
3: やや遅れている
理由
2024年度に介護従事者向けの腰痛実態調査を行うための質問紙の構成・内容の検討を行うことに時間を要した。また、調査対象である地域・在宅での介護従事者には、介護福祉士・訪問介護員（ホームヘルパー）・訪問看護師、理学療法士等様々な職種が該当するため、対象者の要件に応じた全国の居宅サービス事業所からの約3000件のサンプリングに時間を要した。そのため、本研究の目的であるハイブリッド研修会の構築において、対象者のニーズや意向に応じた企画が十分にできていない状況にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
介護従事者の腰痛実態や研修会へのニーズ把握は遅れているものの、当該研究者は、日本看護技術学会に所属し、共催しながら、これまでも移動技術の研修会を開催してきている。また、当該研究者が立ち上げた「移動動作評価研究会」のホームページから、移動用具等の情報発信を行っている。したがって、2025年の8月には実態調査の結果を分析し、その結果を反映して、研修会の内容・方法の洗練化、およびオンデマンド用の動画の作成（撮影は既に済んでいる）を至急にて行っていくこと、これらをシステマティックに整備することで、システム構築が可能になると考えている。
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