研究課題/領域番号 |
23K09850
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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研究機関 | 佐久大学 |
研究代表者 |
宮原 香里 佐久大学, 看護学部, 講師 (30520837)
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研究分担者 |
八尋 道子 佐久大学, 看護学部, 教授 (10326100)
二神 真理子 佐久大学, 看護学部, 講師 (70636381)
吉田 文子 佐久大学, 看護学部, 教授 (80509430)
山内 豊明 放送大学, 教養学部, 教授 (20301830)
高岸 弘美 山梨県立大学, 看護学部, 講師 (10453052)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2025年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2024年度: 3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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キーワード | プロフェッショナリズム / VR教材 / 看護基礎教育課程 |
研究開始時の研究の概要 |
看護職育成におけるプロフェッショナリズムは、「看護学教育モデル・コア・カリキュラム」(2017)において基本的な資質・能力とされている。しかしながらプロフェッショナリズムの定義は定まったものがないことや、学生が看護現場の倫理的課題について授業の中で臨場的に学修する教材が不足している現状にある。多職種協働が強調される近年の臨地実習において、学生が倫理的課題を意識化し、話し合い、解決しようとする資質の育成は急務である。本研究では、世界の医療職教育に教育改革として提唱されたプロフェッショナリズムの概念(Lancet, 2010)を用いて、プロフェッショナリズムをベースとしたVR教材開発を目指す。
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研究実績の概要 |
看護職育成におけるプロフェッショナリズムは、「看護学教育モデル・コア・カリキュラム」(2017)において基本的な資質・能力とされている。しかしながらプロフェッショナリズムの定義は定まったものがないことや、学生が看護現場の倫理的課題について授業の中で臨場的に学修する教材が不足している現状にある。多職種協働が強調される近年の臨地実習において、学生が倫理的課題を意識化し、話し合い、解決しようとする資質の育成は急務である。本研究は、看護学生とその指導にあたる教員、それぞれの臨地実習での経験をもとに、プロフェッショナリズムの概念と構成要素の理解を促すVR教材開発を目指すため、研究期間内に、計画1から計画4を遂行する予定である。計画1:看護学生が抱える倫理的課題の調査、看護学実習指導を担当する教員の倫理的課題調査(2023年度)、計画2:倫理的課題に基づいたVRの映像化(2024年度)、計画3:看護基礎教育課程へのVR教材導入、評価(2025年度)、計画4:看護基礎教育課程の学校への普及(VR教材の貸出)、学会発表・投稿論文化への準備(2026年度)。しかしながら、計画1の看護学生が抱える倫理的課題の調査を進める中で、看護基礎教育における倫理教育に関する先行研究から本研究の立ち位置を再考した結果、調査方法の変更の必要性が生じた。具体的な調査方法はフォーカスグループインタビュー(Focus Group Interview)とし、複数の看護学生と議論する中で倫理的課題への関心や理解が深める利点を活用する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
計画1の看護学生が抱える倫理的課題の調査を進める中で、看護基礎教育における倫理教育に関する先行研究から本研究の立ち位置を再考した結果、調査方法の変更の必要性が生じたが、研究倫理審査の承認が2024年3月に得られたことにより、5月の大型連休後に調査を行う予定で準備を進めている。一方、計画1の看護学実習指導を担当する教員の倫理的課題調査は2024年度中に研究倫理審査の承認を受け、調査を開始したい。
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今後の研究の推進方策 |
進捗状況に遅れが生じていることからスケジュールを再考し、下記の通りに計画を遂行していく。 計画1:看護学生が抱える倫理的課題の調査、看護学実習指導を担当する教員の倫理的課題調査(2023-2024年度)、計画2:倫理的課題に基づいたVRの映像化(2024-2025年度)、計画3:看護基礎教育課程へのVR教材導入、評価(2025年度)、計画4:看護基礎教育課程の学校への普及(VR教材の貸出)、学会発表・投稿論文化への準備(2026年度)。
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