| 研究課題/領域番号 |
23K09946
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 山陽学園大学 |
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研究代表者 |
那須 明美 山陽学園大学, 看護学部, 准教授 (00848038)
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| 研究分担者 |
伊東 美佐江 山口大学, 大学院医学系研究科, 教授 (00335754)
紙谷 恵子 山口大学, 大学院医学系研究科, 講師 (70807081)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2026年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2025年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 看護職 / がん / 女性 / 妊孕性温存 / 意思決定支援 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
がんと診断された女性は，がん告知時の混乱した精神状態で，がん治療前の限られた期間に，がん治療と妊孕性温存の意思決定を迫られる．妊孕性温存を意思決定するには，看護職の意思決定支援が重要となる．しかしながら，看護職は妊孕性温存の意思決定支援に多くの困難感を感じ，支援に踏み出せない状況があり，看護職の意思決定支援能力の向上を目指した教育が求められている本研究は，看護職におけるがんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援能力の向上を目指して，妊孕性温存の意思決定支援尺度を開発し，その実態を明らかにしたうえで，教育プログラムを構築する．
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| 研究実績の概要 |
がん治療の化学療法や放射線療法による長期的後遺症となる妊孕性喪失の対策として，がん治療後の生活の質の向上に繋がる妊孕性温存は重要である．がんと診断された女性は，がん告知時の混乱した精神状態で，がん治療前の限られた期間に，がん治療と妊孕性温存の意思決定を迫られる．妊孕性温存を意思決定するには，看護職の意思決定支援が重要となる．しかしながら，看護職は妊孕性温存の意思決定支援に多くの困難感を感じ，支援に踏み出せない状況があり，看護職の意思決定支援能力の向上を目指した教育が求められている．本研究は，看護職におけるがんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援能力の向上を目指して，妊孕性温存の意思決定支援尺度を開発し，その実態を明らかにしたうえで，教育プログラムを構築することを目的とする．
2023～2024年度は，がんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援尺度原案を作成し，専門家であるがん・生殖医療認定ナビゲーター等20名を対象に内容妥当性を検証する予定である．その後，本尺度の信頼性・妥当性を地域がん診療拠点病院３施設以上から,500人の女性がん患者の看護経験のある看護職を対象に調査，検討しし尺度を作成する．2025年度は，看護職のがんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援能力の実態と関連要因を探求する．2026年度は，前年度までの研究成果より，看護職のがんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援のための教育プログラムを構築し，評価を行なう予定である．2023年度に文献レビューや関連尺度からアイテムプールを行ない，研究者間で検討を重ね，看護職におけるがんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定能力尺度の原案を作成した．2024年度現在，本尺度の内容妥当性検証のために研究倫理審査申請書を作成中である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2023～2024年度は，がんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援尺度原案を作成し，専門家であるがん・生殖医療認定ナビゲーター等20名を対象に内容妥当性を検証する予定である．2023年度に文献レビューや関連尺度から，アイテムプールし，看護職におけるがんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定能力尺度の原案を作成した．2024年度現在，本尺度の内容妥当性検証のために研究倫理審査申請書を作成中である．
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| 今後の研究の推進方策 |
今後，がんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援能力尺度原案を専門家であるがん・生殖医療認定ナビゲーター等20名を対象に内容妥当性を検証する予定である．その後，本尺度の信頼性・妥当性を地域がん診療拠点病院３施設以上から,500人の女性がん患者の看護経験のある看護職を対象に調査，検討しし尺度を作成する．2025年度は，看護職のがんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援能力の実態と関連要因を探求する．2026年度は，前年度までの研究成果より，看護職のがんと診断された女性の妊孕性温存の意思決定支援のための教育プログラムを構築し，評価を行なう予定である．全国的調査へと進捗していくため，調査紙の作成や現地に出向き対面にて調査の依頼を行なうなどの方策を考えている．
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