| 研究課題/領域番号 |
23K09974
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 産業医科大学 |
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研究代表者 |
栗田 智子 産業医科大学, 医学部, 准教授 (30519864)
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| 研究分担者 |
金城 泰幸 産業医科大学, 医学部, 助教 (20772312)
藤野 善久 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 教授 (80352326)
立石 清一郎 産業医科大学, 産業生態科学研究所, 教授 (80570861)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | QOL / 婦人科がん / 復職 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
検証するQOL評価法としては、米国で作成されたFACT Scaleを使用する。一般症状のQOL評価に加えて一部の癌腫に関しては日本語訳の妥当性検証が行われている。しかし婦人科領域については、日本語訳版の作成は行われたものの、妥当性検証は行われていない。日本人に適合するQOL評価となっているのか、確認する必要がある。
効果的な「治療と仕事の両立支援」を実施する上では、本邦独自の文化や習慣に合致した、がん疾患特異的尺度を開発し、QOL改善に応じた復職の可否の分析が望まれる。その結果、労働人口の約半数を占めるほど増加した女性労働者の復職が、労働人口減少に喘ぐ本邦社会の一助になることが期待される。
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| 研究実績の概要 |
本研究での具体的な目標は以下の2点である。
① 婦人科がん患者の現行QOL評価の妥当性検証
② 本邦婦人科がん患者に対する疾患特異的QOL評価の確立
初年度は、まず研究計画を実施する体制の具体的な構築、遂行手順を各部署と話し合い手続きを行った。最初に婦人科がん患者の現行QOL評価（EORTC QLQやFACT）を行うため、癌腫（子宮頸癌・子宮体癌・卵巣癌）ごとのQOL評価基準を設定した。婦人科癌専門医で構成された会議で、海外と本邦で異なる治療内容を確認し、QOL評価基準は設定している。次に測定するQOL評価項目・がん治療情報・就労状況を把握するため、アンケートテンプレートをそれぞれの癌腫ごとに作成した。
アンケート収集を行う部署（婦人科外来・病棟）で医療スタッフへの研究概要の説明会を行い、収集方法を決定した。さらに就労状況の正確な把握・就労支援を行うため、両立支援科での外来フォローも同時に行うこととし、患者紹介手順を決定した。
準備が整った後、実臨床現場で患者へのアンケート調査・データの集積を開始している。開始後１ヶ月時点で一度各部署とミーティングを行い、問題点や改善内容を洗い出し、変更内容の調節を行っている。回収したデータは、統計解析を依頼する環境疫学教室へプレデータを送り、解析する際に問題点となりそうな内容を細かく修正している。研究目標に対する具体的な実施体制を構築し、実働を開始、生じた問題点に対する対応策を話し合う体制も構築できた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
実施する具体的な研究計画を決定し、各部署への説明も終了し研究体制の構築ができた。付帯的に研究始動している。細かな内容の再検討や調節は適時行っているが、学内に全て研究協力機関があるため、連絡も密に出来ている。年度変更に伴い、医療スタッフへの研究案内を再度計画している。
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| 今後の研究の推進方策 |
アンケートデータ数がある程度（例：約100例）回収できた時点で、現行QOL評価内容と家庭生活や就労状況等の相関を分析する予定。患者の漏れなくアンケートを回収するスタッフ雇用し順調にデータ蓄積しており、今後も継続する。
年度変更に伴い、医療スタッフへの研究概要説明を再度計画している。解析部門とも定期的ミーティングを開催して、その都度問題点の検討していく。
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