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血液腫瘍患者の妊孕性温存に関するニーズを把握する看護師への支援ツール開発

研究課題

研究課題/領域番号 23K10016
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58060:臨床看護学関連
研究機関東邦大学

研究代表者

近江 圭祐  東邦大学, 看護学部, 非常勤研究生 (70895979)

研究分担者 村上 好恵  東邦大学, 看護学部, 教授 (70384659)
安宅 大輝  東邦大学, 看護学部, 非常勤研究生 (90939993)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード血液腫瘍 / 妊孕性温存 / 意思決定支援 / 造血器腫瘍
研究開始時の研究の概要

AYA世代の血液腫瘍患者は、告知直後の不安定な心理状態にありながら、診断から治療開始までの短い時間で、子どもを持たないという選択肢も含め、妊孕性温存に関する意思決定を行わなくてはいけない。そのため、血液腫瘍患者の妊孕性温存に関する意思決定を支援する看護師には、患者の心理状態に合わせ、多様なニーズを短時間で把握する能力が求められる。しかし、他の世代よりも患者数が少ないことで、看護師はAYA世代のがん患者に対する支援の経験を蓄積することができない。
そこで本研究は、認定看護師・専門看護師への半構造化面接を基に、血液腫瘍患者の妊孕性温存に関する意思決定を支援するためのツールを開発する。

研究実績の概要

血液腫瘍患者の妊孕性温存は、他の腫瘍とは異なり、妊孕性温存の実施が困難となり、意思決定を行う時間が短いという特徴がある。そのため、血液腫瘍患者の妊孕性温存に関する意思決定を支援する看護師には、患者の心理状態に合わせ、多様なニーズを短時間で把握する能力が求められる。本研究は、認定看護師・専門看護師への半構造化面接を基に、血液腫瘍患者の妊孕性温存に関する意思決定を支援するためのツールを開発することを目的としている。
2023年度は、支援ツール開発に必要な半構造化面接を行うために、がん患者の妊孕性温存に関する現状把握と、AYA世代における血液腫瘍患者と他腫瘍患者が抱える課題の違いを把握した。がん患者の妊孕性温存に関する現状を把握するために、関連する学会・研究会への参加、先行研究のレビュー及び、また研究者が所属している医療機関の現状調査をおこなった。がん患者の妊孕性温存は、同施設でがん治療と妊孕性温存を行える施設と、他施設に妊孕性温存を依頼するがん治療施設では支援者が抱える背景が異なっていた。また、医療機関に関する地域格差によっても支援者の背景が異なっていた。
AYA世代における血液腫瘍患者と他腫瘍患者が抱える課題の違いでは、AYA世代肉腫患者が抱えるつらさに焦点をあてた研究をおこなった。研究結果より、AYA世代肉腫患者の抱える主なつらさは就学・就労であることが明らかとなり、がん患者の妊孕性温存に関する支援には、がん種の特徴を明白にする必要性があることを認識した。
2024年度は、妊孕性温存の意思決定に関わる支援者の背景を考慮した半構造化面接のインタビューガイドを作成し、現場の看護師が使用できる支援ツールを開発するための調査を行う。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

2023年度では、支援ツール開発に関する調査を開始する予定であった。しかし、各所属先である医療現場での本務が多忙となり、研究に対するエフォートが低下してしまった。そのため、がん患者の妊孕性温存に関する現状を把握する段階でとどまった。

今後の研究の推進方策

2024年度は、ツール開発に必要な調査を開始する。現在、2023年度で把握したがん患者の妊孕性温存に関する現状を基に、半構造化面接のインタビューガイドの見直しをしている。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2024

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] AYA世代肉腫患者の診断告知時における緩和的介入目標の抽出ーつらさの質問票による解析2024

    • 著者名/発表者名
      森井健司、田島崇、弘實透、近江圭祐、細金直文
    • 学会等名
      第6回 AYAがんの医療と支援のあり方研究会学術集会
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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