男性育休を取得する初産夫婦への看護支援プログラムの構築

• 研究課題/領域番号: 23K10066
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58070:生涯発達看護学関連
• 研究機関: 東北福祉大学
• 研究代表者: 塩野 悦子 東北福祉大学, 健康科学部, 教授 (30216361)
• 研究分担者: 戸田 恭子 東北福祉大学, 健康科学部, 講師 (50635589) ; 安部 葉子 東北福祉大学, 健康科学部, 助教 (70845156) ; 佐藤 美紀 東北福祉大学, 健康科学部, 助教 (90847568) ; 橋沼 芽依 東北福祉大学, 健康科学部, 助手 (20967103)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2027-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2024年度)
• 配分額: 4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円); 2026年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2025年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円); 2024年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円); 2023年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
• キーワード: 男性育休 / 初産夫婦 / 困難 / 看護支援プログラム

研究開始時の研究の概要

本研究の目的は、男性育休取得予定の妊娠中の初産夫婦への看護支援プログラムの構築である。第一段階にて「男性育休を取得した初産夫婦の困難と対応」の質的研究を行い、第二段階では、第一段階の結果に基づき「男性育休を取得する初産夫婦のための看護支援プログラム案」を作成し、有識者や男性育休取得経験者へのグループ面接によって本プログラム案の有用性を検討する。本研究により、男性育休が制度上のものだけではなく、男性育休取得を夫婦で効果的に運用する一助になると考える。

研究実績の概要

2024年度は男性育休を取得する初産夫婦への準備プログラムを構築する第一段階として、男性育休中の初産夫婦の困難と対処を明らかにする質的研究を実施してきた。研究協力機関5カ所に研究依頼を行い、研究協力者を募集した。研究協力者の要件は、男性育休取得期間が4週間以上、面接時期は生後半年以降とした。研究協力機関および研究協力者に研究概要を文書や口頭で説明し、承諾の場合に同意書を交わした。応募のあった夫婦各々に40分から50分の半構成的面接を対面あるいは遠隔にて行い、育休期間中の困難と対応について尋ねた。データ収集期間は2024年2月から2025年2月で、27組54名の夫婦に面接を実施、現在、分析を実施している。対象平均年齢は夫32.8歳、妻33.1歳、男性育休期間の平均日数90.7日、男性育休取得平均開始時期は生後36日目であった。結果として、男性育休中の夫婦が抱く困難は「子育てという認識の甘さーここまで大変とは思わなかった」「心配事の温度差による夫婦の意見の相違」「長い時間を夫婦共に過ごすことによるストレス」「産後の情緒面への対応の難しさ」などであった。男性育休取得は母親の負担を減らし、父親の積極的な子育てに非常に有効な手段だが、実はこの時期は、育児初心者の夫婦2人が手探りで歩み寄ろうと挑戦を重ねる時期という様相が見えてきている。男性育休取得は夫婦にとって実に喜ばしいことだが、その期間をさらに円滑に過ごす具体的手立てをあらかじめ知っておくことは有用となる。この度の第一段階の質的研究の結果は、男性育休を取得する初産夫婦への看護支援プログラムの作成に大いに役立つと考える。

現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

2024年度は主に質的研究のデータ収集を実施してきたが、予定よりも研究の進捗が遅れている。その理由として第１点目が、男性育休を取得する時期、期間、夫婦関係によっても、パターンが思っていた以上に幅広かったことである。質的研究において類似したパターンを分類していくため、さらなる対象からのデータ収集が必要となり、データ収集期間を、2024年10月だったのを、2025年2月に延長とした。中には、産後の父親のうつに関連するような事例にも遭遇し、育休中の男性の抱くストレスをより深く吟味することで、むしろ育休中の夫婦の困難をさらに多角的な示唆に発展する可能性を得た。進捗が遅れた理由の２点目は、研究代表者の教育・研究・地域貢献のバランスがうまくとれず、データ整理の時間がなかなかとれなかったことである。研究に費やす時間を意図的に確保するよう努めるべきであった。今後は、27組のデータを十分に読みこなし、類似した内容を分類する作業を早急に進め、今年度の学会発表を実現することとする。

今後の研究の推進方策

今後の研究の推進方策であるが、まずは男性育休中の夫婦の困難と対応の質的研究について、さらなる分析を重ね、結果をまとめて学会発表そして論文投稿へと進めていく予定である。次に第一段階の研究結果をもとに、第二段階を実施する。すなわち、男性育休をこれから取得する夫婦への準備プログラムの検討を行い、作成したプログラムに関して専門家の評価を受けて、プログラムの有用性を得ることとする。プログラム作成は、質的研究結果に基づき、パンフレットあるいは動画を作成する予定である。本プログラムの目標は、男性育休取得予定の夫婦が起こりやすい困難やそれへの対応方法を事前に理解することで、円滑に育休を迎えられることである。2025年9月頃に研究計画書を作成し倫理委員会に申請し、承認が得られたら、男性育休などに関連する専門家を対象としてグループインタビューを実施することで、プログラム評価とさらなる改善点を明らかにする。2026年にはグルーピュインタビューによる研究結果を学会発表し、論文投稿を行うこととする。