| 研究課題/領域番号 |
23K10122
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 聖泉大学 |
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研究代表者 |
村井 博子 聖泉大学, 看護学部, 講師 (90782649)
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| 研究分担者 |
鈴木 美佐 大阪医科薬科大学, 看護学部, 准教授 (10633597)
平田 美紀 聖泉大学, 看護学部, 教授 (90614579)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2026年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2023年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 子ども / 発育 / 養育 / 家族の主体性 / 発育発達 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
低出生体重で生まれた子どもの85～90%は3歳までに成長補足がみられるが、小児期から成人期を通じて小柄なことが多い。発育が追いつかない子どもを養育する家族は、子どもの体格が小さいことが親の育て方として評価されがちであり、子育てに対して自信がもてず孤独になりやすい。成長・発達が著しい乳幼児期に家族が主体的に子育てにのぞめる支援が重要であることから、本研究では、小さく産まれ成長が追いつかない子どもの家族が自信をもって子育てにのぞめるようなピアサポートをオンラインで行う子育て応援プログラム（Family Care Program for Small、以下：FCPSと略す）を開発する。
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| 研究実績の概要 |
日本の新生児の平均出生体重は平均3000ｇであるが、全出生児の約10％が2500ｇ未満であるとされている（厚生労働省，2015）。中でも在胎週数に比較して出生体重・身長ともに10パーセンタイル未満であるものをSGA（small-for-gestational age）と呼ばれ、SGA児の生後の成長は、2～3歳までには85～90％に成長補足（catch-up growth）がみられるが、小児期～成人期を通じて小柄なことが多く、平均すると－１SD身長が低いといわれている。本研究は、小さく産まれ成長が追いつかない子どもの親を対象とするピアサポートをオンラインで行う子育て応援プログラムを開発することを目的とした。
研究初年度の2023年度においては、SGA児で生まれた子どもの経過やSGA性低身長症と診断されてからどのような保健指導をされていたのか国・内外の文献検索を行い現状を把握した。また、SGA性低身長症と診断された幼児後期（3～6歳）の児をもつ両親と学童期になった児をもつ両親に、子育てのエピソードや育児に対する困難について半構成的インタビューを行い、家族がどのような子育ての過程を踏んできたのかの視点に着目し、家族のストレスが排除されたことや家族がまとまれたことなど主体的な子育てにつながった要因を明らかにするために、インタビュー項目の抽出およびインタビューガイドの作成に取り組んでいるところでる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2023年度においては、SGA児で生まれた子どもの経過やSGA性低身長症と診断されてからどのような保健指導をされていたのか国・内外の文献検索を行い現状を把握した。
一方で、SGA性低身長症と診断された幼児後期（3～6歳）の児をもつ両親と学童期になった児をもつ両親に、子育てのエピソードや育児に対する困難について半構成的インタビューを行い、家族がどのような子育ての過程を踏んできたのかの視点に着目し、家族のストレスが排除されたことや家族がまとまれたことなど主体的な子育てにつながった要因を明らかにするために、インタビュー項目の抽出およびインタビューガイドの作成に取り組んでいたが、研究対象者のリクルート方法に一部再検討や修正が必要な状況となったため、倫理申請書の提出に遅れが生じ、実際の着手に至っていない状況である。
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| 今後の研究の推進方策 |
小さく生まれた子どもを養育する家族の文献などから、家族がどのような子育ての過程を踏んできたのかの視点に着目し、子育てのエピソードや育児に対する困難を明らかにするためのインタビュー項目の抽出およびインタビューガイドの作成に取り組む。そのうえで、倫理審査承認後、研究対象者のリクルートを進め、対象者へのインタビュー調査を実施する。
また、インタビュー内容の分析を行ったうえで、家族が主体となって子育てを行うプログラム内容について検討する。
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