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ソーシャルネットワーキングシステムを活用した産後尿失禁改善のための社会的支援

研究課題

研究課題/領域番号 23K10153
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58070:生涯発達看護学関連
研究機関大阪大学

研究代表者

木内 佳織  大阪大学, 大学院 医学系研究科, 助教 (70467504)

研究分担者 渡邊 浩子  大阪大学, 大学院 医学系研究科, 教授 (20315857)
遠藤 誠之  大阪大学, 大学院医学系研究科, 教授 (30644794)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2024年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード尿失禁 / 産後管理 / ソーシャルメディア / 心理社会的支援 / オンラインソーシャルネットワーキング / 社会的支援 / 産後女性
研究開始時の研究の概要

尿失禁は羞恥心から専門家への相談が避けられ、医療機関への受診が遅延する傾向にある。これらの傾向は尿失禁について誰にも相談できずに一人で悩み、社会的な孤立を招く危険性がある。そこで本研究では、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)を活用して、①産後の女性に尿失禁に関する正しい情報を提供し、②尿失禁女性が早期に専門家に相談でき、③産後女性が尿失禁という共通の悩みを持った他者と意見交換ができる、社会的支援の場を提供することを目的とする。また、この社会的支援の場の提供が、産後女性の尿失禁症状の改善や身体的・社会的負担の軽減となる生活の質の改善に有効であるかを検証することを目的とする。

研究実績の概要

令和6年度は、産後女性を対象としたフォーカスインタヴューから希望の高いソーシャルメディアを活用した社会的支援内容を抽出し、社会認知理論をもとにしたソーシャルメディア介入を構築した。ソーシャルメディア介入はInstagramとLINEを活用して実施される予定である。この介入を盛り込んだランダム化比較試験の計画書は倫理審査委員会に提出中である。28th The East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS) 2025では研究発表と情報収集をおこなった。

現在までの達成度
現在までの達成度

2: おおむね順調に進展している

理由

令和6年度に計画していたソーシャルメディアを活用した社会的支援の場の構築が完了しており、その介入を実施する臨床試験の計画書が倫理審査が進行中であるため。

今後の研究の推進方策

今年度は倫理審査の承認が得られ次第、ランダム化比較試験によってソーシャルメディア介入の尿失禁の改善に対する有効性を評価する。

報告書

(2件)
  • 2024 実施状況報告書
  • 2023 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2025 2023

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] Help-seeking behavior in women with urinary incontinence during 1-year postpartum period in Japan ; An online cross-sectional study2025

    • 著者名/発表者名
      Kaori Kinouchi, Kazutomo Ohashi, Hiroko Watanabe
    • 学会等名
      28th The East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS) 2025
    • 関連する報告書
      2024 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] Assessing engagement with patient-generated health data recording and its impact on health behavior changes in multicomponent interventions: supplementary analysis2023

    • 著者名/発表者名
      Kaori Kinouchi
    • 学会等名
      33rd ICM Triennial Congress
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2025-12-26  

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