| 研究課題/領域番号 |
23K10206
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 愛知県立大学 |
|---|
研究代表者 |
青柳 美樹 愛知県立大学, 看護学部, 准教授 (60334976)
|
|---|
| 研究分担者 |
高山 裕子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (00637803)
多賀 昌江 北海道文教大学, 人間科学部, 准教授 (20433138)
徳澤 麻梨子 (立石麻梨子) 久留米大学, 医学部, 講師 (40750154)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2028-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2027年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
|
|---|
| キーワード | 渡航看護 / コンピテンシー / 海外渡航者 / 看護職の認識 / 産業看護 / 学校保健 / トラベルクリニック |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
個別およびグループインタビューにより、渡航看護のコンピテンシーを解明してモデルによる体系化を行い、渡航看護の概念を明らかにする。更にコンピテンシーの枠組みを基にした渡航看護に対する看護職者および看護学生の認識の現状と渡航経験や渡航看護活動経験による認識の差を明らかにする。
その結果をもとに、看護職者および看護学生の渡航看護コンピテンシー認識向上のためのプログラムを作成・実施し、効果を明らかにする。
|
| 研究実績の概要 |
昨年度最終で整理された91のコードと8領域のコンピテンシー第1案について討議を行い、「一般的な看護職Ⅰ（以後、看護職Ⅰ）」、看護職Ⅰからの発展である「渡航者に関わる経験の多い看護職Ⅱ（以後、看護職Ⅱ）」の5領域の26のコア・コンピテンシーを作成した。
領域1「渡航看護の基礎的態度」、領域2「渡航者のアセスメント」、領域3「渡航者の安全とセルフケア能力向上のための支援（一般渡航者、ハイリスク渡航者）」、領域4「支援活動の評価」、領域5「健康支援システムにおける連携・マネジメント」に整理された。
例として、領域1における看護職Ⅰでは、＜情報ツールを活用して渡航時の推奨ワクチンや接種時期、費用負担について確認している＞、アドバンスドである看護職Ⅱでは、施設内の看護職に対しワクチン接種に関する制度や最新の情報に関する啓発を行っている＞と生成した。領域2としては、看護職Ⅰは＜渡航者の渡航リスク（渡航者のリスク認識を含め）をアセスメントしている＞、看護職Ⅱは、＜渡航者の特徴（生活・労働、ライフステージ・発達課題や健康レベル、渡航目的、渡航スケジュールなど）に応じた渡航による健康リスクについてアセスメントしている＞に発展させた。領域3では、看護職Ⅰは＜渡航時に健康問題が生じた時の対応について準備しておく必要性について渡航者に説明している。（相談システムの確認、健康問題が生じた時の受診の方法や連絡先の確認の必要性、など）＞、看護職Ⅱは＜ハイリスクの健康問題が生じた時に対応できるよう準備を進言している。（医療機関受診のための診断書等の書類準備、書類の携帯必携、持参薬の管理、など）＞＜渡航先の医療環境情報を確認して、助言している＞と発展させた。
コンピテンシー数は領域3が最も多く生成された。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
看護系大学特有の実習・授業業務の多忙さ、また、研究者4人それぞれのライフイベントの発生により、予定よりやや遅れている。
ミーティングや分析作業の実施は協力して行えており、2024年度後期の量的調査に向けての準備を進めていく。
|
| 今後の研究の推進方策 |
現在、不足コンピテンシーの見直しを行っている。更に、産業保健、学校保健、トラベルクリニック特有のコンピテンシーの生成に取り組んでいる。今後、コンピテンシーの妥当性確認のためのメンバーチェッキング、その後プレテストの後量的調査の予定である。
8月にメンバーチェッキングの後修正、10月に倫理審査後、1月から調査開始の予定である。
|
