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要支援者自身がIADL能力の程度と変化を捉える評価尺度の開発

研究課題

研究課題/領域番号 23K10221
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関森ノ宮医療大学

研究代表者

兼田 敏克  森ノ宮医療大学, 総合リハビリテーション学部, 講師 (10897474)

研究分担者 東 泰弘  森ノ宮医療大学, 総合リハビリテーション学部, 准教授 (00868458)
由利 禄巳  森ノ宮医療大学, 総合リハビリテーション学部, 教授 (40711320)
中岡 和代  大阪公立大学, 大学院リハビリテーション学研究科, 講師 (90708017)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2027-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2023年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード要支援 / IADL / 評価 / 尺度 / 能力 / 要介護Ⅰ
研究開始時の研究の概要

自立生活を支援して要介護状態を防ぐ介護予防は重要である。適切な介護予防の実施にはIADL能力の変化を早期に発見し、支援に繋げることが重要である。しかし、現在の支援は要支援者を支援される者と考え、高齢者の持つ力をエンパワメントしてセルフマネジメントに繋げる視点に乏しい。加えて、要支援者自身がIADL能力の低下に気づくことを目的とした能力の程度や変化を鋭敏に捉える評価指標はない。要支援者自身がIADL能力の程度を把握でき、経時的な変化を捉えることができれば、要支援者のセルフマネジメントに繋げることができる。本研究では、要支援者自身がIADL能力の程度や変化を捉える評価尺度を開発することを目指す。

研究実績の概要

我が国は高齢者人口とともに、要支援者も増加している。自立生活を支援して要介護状態を防ぐ介護予防は重要である。適切な介護予防の実施にはIADL(Instrumental Activities of Daily Living)能力の変化を早期に発見し、支援に繋げることが重要である。しかし、現在の支援は要支援者を支援される者と考え、高齢者の持つ力をエンパワメントしてセルフマネジメントに繋げる視点に乏しい。加えて、要支援者自身がIADL能力の低下に気づくことを目的とした能力の程度や変化を鋭敏に捉える評価指標はない。要支援者自身がIADL能力の程度を把握でき、経時的な変化を捉えることができれば、要支援者のセルフマネジメントに繋げることができる。
本研究の目的は、要支援者自身がIADL能力の程度や変化を捉える評価尺度の開発である。
IADL評価尺度は複数あるが、「能力の有無」や「実行の頻度」を評価しており、能力の程度や変化を鋭敏に捉えるものはない。要支援者自身がIADL能力の程度を把握でき、IADL能力の経時的な変化を捉えることができる評価尺度があれば、要支援者自身が介護予防の必要性を認識でき、セルフマネジメントに繋げることが可能となる。2023年度はセルフマネジメントにつなげることができるIADL評価尺度について、複数回の専門家による会議を重ねて試作版の尺度を作成した。そして試作した尺度の内容的妥当性を確認するために、要支援者に試用するように協力を依頼し、「関連性」「包括性」「分かりやすさ」の3項目についての意見をいただいた。検浮かび上がった修正点について専門家会議で検討を行い、修正後に要支援者へ使用を依頼する過程を3試行実施し、IADL評価尺度の試作版が完成した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

コロナ関連で内容的妥当性を確認するための協力施設の選定に時間を要したことと、協力施設が見つかった後も試作版を用いて内容を検討してくれる要支援者の選定にも時間を要したため。

今後の研究の推進方策

要支援者における内容的妥当性は確認できたため、内容的妥当性の学会発表および短報等での報告を行う。加えて、要介護Ⅰは、IADLを一部担っていることが報告されており、要介護Ⅰの方もIADL能力低下を早期発見できる可能性がある。そのため、要介護Ⅰに該当する方への使用についても内容的妥当性を確認する。
その後、要支援、要介護Ⅰの方を対象にして、複数の調査施設で妥当性、信頼性検討のための調査に移行する予定である。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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