研究課題/領域番号 |
23K10231
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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研究機関 | 浜松医科大学 |
研究代表者 |
脇坂 浩 浜松医科大学, 医学部, 教授 (80365189)
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研究分担者 |
仙田 順子 獨協医科大学, 看護学部, 専任教員 (30973408)
多次 淳一郎 四日市看護医療大学, 看護医療学部, 准教授 (60632205)
清水 宣明 愛知県立大学, 看護学部, 教授 (70261831)
古橋 一樹 浜松医科大学, 医学部附属病院, 特任講師 (70759935)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2026年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2025年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2024年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 感染制御 / 介護施設 / 集団感染 / UV照射消毒 / インフルエンザ / アウトブレイク / UV消毒 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では、インフルエンザの集団感染を認めた介護施設に、記述・分析疫学及びクロノロジー解析を基盤として独自に開発した感染制御システムを導入し、感染経路の遮断や集団感染の鎮静化への対処に有効であるかを検証する。 また、介護施設において消毒薬の使用や取扱いの実態をアンケート調査で明らかにし、介護施設の特徴に応じた適正な消毒薬の使用方法や取扱いについて教育的介入を行う。 加えて、実験によりUV照射による多剤耐性菌の消毒効果とATPの低減効果を明確にする。次に、介護施設の環境にUV消毒を導入し、尿路感染症、感染性下痢症、呼吸器感染症の低減に役立つことを検証する。
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研究実績の概要 |
介護施設におけるインフルエンザの集団感染時の感染制御システムに関する研究の一環として、療養型病床を持つ病院における新型コロナウイルス感染症の集団感染の解析に取り組んでいる。新型コロナウイルス感染症は、インフルエンザと同様にエアロゾル感染が主流で感染伝播するため、不織布マスクの着用だけでは院内感染は十分ではない傾向が認めた。研究成果は、日本環境感染学会学術総会一般演題で発表する予定である。 UV照射消毒の検証に関する研究として、Pulsed-xenon ultraviolet(PX-UV)照射ロボットLightStrikeを用いて、多剤耐性菌(VRE、ESBL、KPC)とアデノシン三リン酸(ATP)に対して消毒効果を検証した。 PX-UV照射を行った全ての培地から多剤耐性菌は検出されず有意に減少した。しかし、PX-UV照射を透明なアクリル板を通すと、多剤耐性菌は有意に減少するものの、全てにおいてコロニーが残存する結果となった。PX-UV照射によりATPも同様に有意に減少したが、 PX-UV照射を透明なアクリル板を通すと、減少率が低下し、医療施設における清浄レベルまで到達しなかった。今後も実験を積み重ね、効果的なUV照射による環境消毒を検討する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
感染症法の5類移行後も、新型コロナウイルス感染症の感染伝播状況により、高齢者介護施設への入室が関係者以外禁止となったため、介護施設におけるインフルエンザの集団感染時の感染制御システムに関する調査が実施できなかった。よって、本年度は、高齢患者が多数を占める療養型病床を持つ病院において発生した新型コロナウイルス感染症の集団感染を後ろ向きコホート研究で取り組んだ。この研究成果をもとに、今後、介護施設を対象にした研究に取り組む予定である。 UV照射消毒の検証に関する研究として、研究者が所属する附属病院感染制御センターと共同して基礎的な実験に取り組むことができた。今後も附属病院感染制御センターと共同して、実験を積み重ねる予定である。
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今後の研究の推進方策 |
現在取り組んでいる新型コロナウイルス感染症の集団感染の解析を深め、エアロゾル感染の実態を把握する予定である。研究成果は、2024年度学術集会で演題発表予定である。また、その研究成果をもとに、介護施設におけるインフルエンザの集団感染の解析に関する研究の依頼、調査を実施する予定である。 UV照射消毒の検証に関する研究は、附属病院感染制御センターと共同して、2023年度と同様の実験を積み重ねる予定である。研究成果は、2025年度の学術集会で発表する予定である。
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