看多機における利用者の食事支援に関する遠隔看護支援システムの開発

• 研究課題/領域番号: 23K10235
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
• 研究機関: 茨城県立医療大学
• 研究代表者: 本村 美和 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 准教授 (10641673)
• 研究分担者: 戸原 玄 東京医科歯科大学, 東京医科歯科大学病院, 教授 (00396954) ; 中嶋 智子 佐久大学, 看護学部, 准教授 (30833008)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2028-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円); 2027年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円); 2026年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円); 2025年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2024年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円); 2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 看多機 / 食事支援 / 遠隔看護システム / 遠隔看護 / システム開発 / 嚥下障害

研究開始時の研究の概要

看多機は、医療処置も含めた多様なサービス（訪問看護・介護、通所・宿泊）を提供することが役割とされている。そのサービスの中で重要な要素である食事支援は、その人らしく生きるための最も大切なケアの1つであるが、食事介助等の介護負担や誤嚥性肺炎・嚥下障害等の課題がある。さらに医療職等の人材不足や感染症等の問題により遠隔看護の必要性も高まっている。本研究チームが既に開発した遠隔看護システムを基盤とし、看多機における食事支援の課題を明らかにし、長期的・継続的に要介護高齢者の在宅介護を支えることができる、「看多機における利用者の食事支援に関する遠隔看護支援システムの開発」を目的とする。

研究実績の概要

看多機における利用者の食事支援に関する遠隔看護支援システムの開発を目的とし、看多機における食事のニーズ調査に対して報告する。文献調査と質的研究（インタビュー）の二つの段階で実施している。インタビューの調査対象は、関東県内の120か所の看多機に依頼し15名程度のインタビューを予定としており現在進行中である。文献調査では、看多機における食事のニーズに関連する研究論文、報告書、ガイドライン等を広範囲にわたり収集・分析した。特に、嚥下機能障害の高齢者に対する食事支援の重要性、食事形態の調整、食事介助方法に関する既存の知見を集約した。これらの文献から、食事支援は個々の高齢者の嚥下機能や栄養状態、好みに応じて柔軟に対応する必要があることが明らかになった。質的研究：次に、関東県内の120か所の看多機に勤務する全職種のスタッフと食事支援に関わる介護者を対象に、食事のニーズに関する質的研究を行った。具体的には、３名（現在進行中15名程度予定）のスタッフに対するインタビューを通じて、嚥下機能のアセスメント、食事形態、食事介助方法などに関する実際のニーズを探った。研究結果：インタビューから、以下の重要な点が明らかになった。**嚥下機能のアセスメント**：嚥下機能の定期的なアセスメントが重要であること、そしてその結果に基づいて食事形態を調整する必要があることが強調された。**食事形態**：柔らかい食事やミキサー食など、個々の高齢者の嚥下機能に合わせた食事形態の選択が重要であることが指摘された。**食事介助方法**：食事介助には、個々の高齢者のニーズに合わせた方法を選択する柔軟性が求められることが明らかになった。また、食事の楽しみを支援するために、食環境の改善が重要であることも指摘された。今後、さらに分析を深め看多機における食事のニーズの特徴を明らかにしていく予定である。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

インタビューの対象者を看多機に勤務する全職種としており、現在、看護師を中心に取り組んでいるが、インタビュアーと被インタビュー者の両方のスケジュールを合わせることが難しい状況が続いている。特に、被インタビュー者が多忙な専門家であり、かつ施設管理者など役職が多い方が対象となっており、スケジュールの合間を見つけるのが特に困難になっている。

今後の研究の推進方策

今後は下記の対応を検討していく。
1. フレキシブルなスケジューリング：被インタビュー者の利便性を最優先に考え、インタビューの日時を柔軟に設定する。可能であれば、通常の業務時間外にインタビューを行う選択肢を提供する。
2. オンラインインタビューの活用：対面でのインタビューが難しい場合は、オンラインツールを利用したインタビューを行う。
3. インタビュー時間の短縮：インタビューの質を保ちつつ、質問を厳選してインタビュー時間を短縮する。これらの推進方策を通じて、スケジュール調整が難しい被インタビュー者とのインタビューを円滑に進め、研究を推進していく。