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要介護高齢者の嚥下後誤嚥を予防する咽頭残留除去ケアプログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 23K10239
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関日本赤十字豊田看護大学

研究代表者

天木 伸子  日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 准教授 (40582581)

研究分担者 鎌倉 やよい  日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, その他 (00177560)
百瀬 由美子  日本赤十字豊田看護大学, 看護学部, 教授 (20262735)
真田 弘美  石川県立看護大学, 看護学部, 教授 (50143920)
三浦 由佳  藤田医科大学, 社会実装看護創成研究センター, 講師 (30791587)
西岡 裕子  日本福祉大学, 看護学部, 講師 (10405227)
研究期間 (年度) 2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2025年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
キーワード咽頭残留 / 特別養護老人ホーム / 摂食嚥下機能低下 / 嚥下後誤嚥 / ケアプログラム
研究開始時の研究の概要

特別養護老人ホーム(以下、特養)の要介護高齢者の咽頭残留は2~6割に認められ、咽頭残留のある約7割には嚥下後誤嚥が認められることから、嚥下後の咽頭残留を除去することで誤嚥率を低下させ、誤嚥性肺炎予防に寄与すると考える。そこで、本研究では、特養の咽頭残留のある要介護高齢者の咽頭残留を除去するためのケアの確立に向け、特養の看護職と介護職を対象に咽頭除去ケアの教育を行い、教育プログラムを受けた看護職と介護職が高齢者に対し実践する咽頭残留除去ケアの介入効果を検証する。

研究実績の概要

本研究は、要介護高齢者の嚥下後誤嚥を予防する咽頭残留除去ケアプログラムの開発を目的として、咽頭残留者を対象に介入研究を行うことから、2023年は、咽頭残留者の検出、並びに咽頭残留と摂食嚥下機能との関連を確認するための観察研究を行った。【方法】研究対象者は、特別養護老人ホームに入所している要介護高齢者で食事を経口的に摂取している26名。調査項目は、個人背景(要介護度、認知症の有無、既往、栄養状態、ADL)、摂食嚥下機能(反復唾液嚥下テスト、口腔アセスメントシート、口腔水分量、高齢者における嚥下障害リスクに対する他者評価尺度、小型超音波装置を用いた咽頭残留の確認)。分析方法は、超音波検査を用いて食事の前後で喉頭蓋谷、梨状窩の咽頭残留を確認した。食前と食後において、喉頭蓋谷、梨状窩のいずれかに残留を認めた場合に「咽頭残留あり」として、咽頭残留率を確認した。また、咽頭残留の有無と、対象者の個人背景、摂食嚥下機能との関連について分析をした。質的データはFisher正確確率検定を、量的データはShapiro-Wilk検定により正規分布に従わなかったためMann-Whitney検定を用いて分析をした。有意水準を5%以下とした。統計解析ソフトウェアIBMSPSS29を使用した。調査期間:2023年3月~2024年2月。【結果・考察】咽頭残留が食前後のいずれかで認められたのは21名(80.8%)、食前と食後の両方で咽頭残留を認めたのは16名(61.5%)、食前のみの残留確認は2名(7.7%)、食後のみの残留確認は2名(7.7%)であった。咽頭残留あり者について、個人背景や摂食嚥下機能との関連を分析した結果、嚥下障害リスク他者評価尺度得点のみで有意な差を認めた(p=0.027)。咽頭残留がある人は摂食嚥下機能低下も生じていると言える。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

2023年に計画していたとおり、特別養護老人ホームに入所する高齢者の摂食嚥下機能の特性としての咽頭残留に関する摂食嚥下機能の観察評価を行い、収集したデータの分析中である。このことから、概ね計画通りに進んでいると考える。

今後の研究の推進方策

2024年の研究として、特養の施設職員を対象に「嚥下後誤嚥を予防する咽頭残留除去ケアの教育プログラム」を実施するため、教育プログラムの作成および効果についての検証を行う。教育プログラムの妥当性検証に必要なデータ収集を開始しており、今後はプログラムを思いた結果検証のためのデータ分析を行う。また、2023年で行った研究成果を学会発表する。

報告書

(1件)
  • 2023 実施状況報告書

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公開日: 2023-04-13   更新日: 2024-12-25  

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