多職種統合チームによる在宅緩和ケア実践評価尺度の開発とその実用性の検証

• 研究課題/領域番号: 23K10259
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
• 研究機関: 愛媛大学
• 研究代表者: 吉田 美由紀 愛媛大学, 医学系研究科, 講師 (80866442)
• 研究分担者: 陶山 啓子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (50214713) ; 山内 栄子 愛媛大学, 医学系研究科, 教授 (20294803)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2027-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2026年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円); 2025年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2024年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2023年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
• キーワード: 終末期がん患者 / 在宅緩和ケア / 多職種チーム / 実践尺度 / 多職種統合チーム

研究開始時の研究の概要

終末期がん患者と家族が望む自宅看取りを実現するために多職種チームが共有すべき役割や在宅緩和ケアの実践とはどのようなものかを明らかにし、在宅緩和ケア実践の評価指標を作成する。そして明らかとなった在宅緩和ケア実践の評価指標を用いることによって、地域性やチームの職種構成の多様性に関わらず、多職種チームが互いの役割を補完し合いながら効率的に在宅緩和ケアを提供し、自宅看取りを希望する終末期がん患者の希望を叶えることが可能となるかを検証する。

研究実績の概要

多くの終末期がん患者と家族が望む「自宅での最期」を実現するには、多職種チームによる在宅緩和ケアの提供が必要である。しかし、社会資源の不足と偏在による地域格差があり、誰もが理想的な多職種チームによって在宅緩和ケアを受けることは難しい状況がある。社会資源の不足と偏在を補完するには、各専門職がチームの中で果たすべき役割を意図的・計画的に専門分野を超えて横断的に共有してアプローチするトランスディシプリナリーチーム・アプローチの適用が重要であると言われている。つまり、マンパワーが不足している状況においては、各職種がチームの中で果たすべき役割と専門的な緩和ケアの実践内容をチームメンバー全員で共有し、合議の上で互いの役割を補完しあうことが必要と言える。しかし、先行研究において、多職種チームで共有すべき役割や実践内容は明らかにされていない。そこで本研究では、終末期がん患者の自宅看取りを実現するための、多職種統合チームによる在宅緩和ケア実践評価尺度を開発することとした。
2023年度においては、終末期がん患者の自宅看取りを実現するために多職種が実践している医療・ケア内容を文献検討により明らかにした上で、終末期がん患者の自宅看取りに携わる多職種のエキスパートにインタビュー調査を行い、「多職種チームによる在宅緩和ケア実践評価尺度」原案を作成した。インタビューの対象者は、日常的に終末期がん患者に対して在宅緩和ケアを実践している在宅医、訪問看護師、訪問介護員、介護支援専門員、薬剤師の10名とした。尺度原案の作成においては、インタビュー内容の逐語録から多職種の在宅緩和ケアの実践内容について質的帰納的に分析し、文献検討の結果を合わせて検討し作成した。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初の計画どうり研究を進めることができている。

今後の研究の推進方策

2024年度は、多職種統合チームによる在宅緩和ケア実践評価尺度の信頼性・妥当性を検討する。
2023年度に作成した多職種統合チームによる在宅緩和ケア実践評価尺度を用いた質問紙調査の結果から、量的研究を専門とする共同研究者とともに分析を行う予定である。