認知機能障害を有する高齢者の行為実行能力指標の開発と客観性の検証

研究課題

研究課題/領域番号	23K10311
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関	国立研究開発法人国立長寿医療研究センター
研究代表者	前島伸一郎国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院長寿医療研修センター, センター長 (50260815)
研究分担者	大沢愛子国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 医長 (10388944) 川村皓生国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 理学療法士 (30812416) 荒井秀典国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 理事長 (60232021) 植田郁恵国立研究開発法人国立長寿医療研究センター, 病院, 副作業療法士長 (80790493)
研究期間 (年度)	2023-04-01 – 2026-03-31
研究課題ステータス	交付 (2023年度)
配分額 *注記	4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円) 2025年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円) 2024年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円) 2023年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード	認知症 / 軽度認知障害 / 高齢者 / 遂行機能
研究開始時の研究の概要	認知症の予防的試みがなされているが、実際の医療・福祉現場では、十分に活用されていない。その理由として、認知機能の低下した高齢者が物事に取り組める能力（行為実行能力）を直接測定する指標が存在しないことである。本研究で、高齢者の“行為実行能力を的確に評価できる測定指標”を開発し、その評価の客観的根拠となる脳機能と脳関連部位を明らかにすることによって、これまで治療者の勘に頼ってきた非薬物療法の課題の難易度設定や援助の基準が明確となり、対象者の能力に即した治療的介入が可能となる。また、高齢者の日常生活における援助やケアの再考につながり、極めて有用な成果を提供できるものと考える。
研究実績の概要	本研究は、①高齢者と軽度認知障害（MCI）や認知症の人を主な対象とし、“行為実行能力を的確に評価できる測定指標”を開発し、②その評価の客観的根拠となる脳機能と脳関連部位を明らかにするのが目的である。客観性に裏付けられた行為実行能力の測定指標の完成により、これまで治療者や介助者の勘や専門性に頼ってきた非薬物療法の課題の難易度設定や援助の基準が明確になり、対象者の能力に即した治療的介入が可能となる。そこで、我々はMCIと認知症者およびその家族介護者に、認知症予防・進行予防のための専門的な外来リハビリテーション（リハ）を継続的に行い、様々な知見を積み重ねてきた。しかし、個人の行為の実行能力を測定する指標がないため、これまでの介入方法としては様々な神経心理検査の結果を複数組み合わせて対象者の残存能力を推察し、ガイドラインや最新の知見をもとにした治療手法や介護技術を提供してきたが、1. 対象者の残存能力の推察は高い専門性に基づく必要があり広く普及させにくいこと、2. 治療者の専門性を客観的根拠として示せないこと、の2点が大きな懸案事項であった。今回、治療やケアの対象となる人の行為実行能力を直接評価し、客観的に残存能力と必要な援助の量・方法を把握できる指標を開発して治療とケアの質的向上を図ることによって、高齢者や認知症者に対する治療や研究に専門的に従事し、先進的な取り組み行うことができるように考えている。本年度は、これまでに我々が高齢者や軽度認知障害、認知症者に対するリハの中で、作業行為を通じて、ものごとの実行能力を測定できないか、複数の試みを実施してきたものを総括し、動作・工程の難易度や誤反応を評価する上での問題点を検討した。その結果、誤反応を定量化するためには、難易度の異なる作業課題を実施し、誤反応と必要な援助の方法を統一して計測する必要のあることが明らかとなった。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由一つの作業行為の中でも動作・工程の難易度によって必要とする援助の量と内容は異なり、かつ、残存する認知機能によって誤反応の内容も異なるという知見を得ており、取り組みの意欲や成績に男女差はなく、評価課題として十分に使用可能であるものの、評価方法が複雑でやや問題のあることが明らかになったため、その点を修正して評価法を完成させられるよう再検討を促している。
今後の研究の推進方策	評価法が完成すれば、それを用いた信頼性の検討と妥当性の検証を行う予定である。