| 研究課題/領域番号 |
23K10312
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 群馬大学 |
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研究代表者 |
佐藤 由美 群馬大学, 大学院保健学研究科, 教授 (80235415)
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| 研究分担者 |
結城 恵 群馬大学, 大学教育・学生支援機構, 教授 (50282405)
石川 麻衣 群馬大学, 大学院保健学研究科, 准教授 (20344971)
松井 理恵 群馬大学, 大学院保健学研究科, 助教 (60736263)
堀田 かおり 群馬大学, 大学院保健学研究科, 助教 (90760851)
辻村 弘美 群馬大学, 大学院保健学研究科, 准教授 (70375541)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 在日ブラジル人 / 食育 / ソーシャルメディア / 保健行動 / プログラム |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、在日ブラジル人向けの食育プログラムを開発し、ソーシャルメディア活用により在日ブラジル人の食行動改善に活かすプログラム展開方法を明らかにすることを目的とする。在日ブラジル人はブラジル人同士のコミュニティ帰属意識が強く、情報入手はインターネットを介したソーシャルメディアも多く用いられていることから、ソーシャルメディアを活用した食育に取り組む。４年間の研究期間で、①在日ブラジル人のソーシャルメディア活用実態及びヘルスリテラシー獲得状況の明確化、②①の実態に基づく食育コンテンツの作成、③食育コンテンツの活用・検証までを明らかにすることとする。
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、ヘルスコミュニケーションを理論的枠組みとして、在日ブラジル人向けの食育プログラムを開発し、ソーシャルメディア活用により在日ブラジル人の食行動改善に活かすプログラム展開方法を明らかにすることである。背景として、在日ブラジル人はブラジル人同士のコミュニティ帰属意識が強く、情報入手はインターネットを介したソーシャルメディア（ツイッタ―やフェイスブックなど）も多く用いられている。ソーシャルメディアは、現実の居住地域を越えた広範囲な双方向のコミュニケーションを生み出し、知識や情報を広く伝達することを可能にし、さらに行動変容にも相互に影響を及ぼす可能性がある。そこで、在日ブラジル人の行動・認識の特性に基づくソーシャルメディアコンテンツを作成し、その活用を検証することを通じて在日ブラジル人の食に関わる健康支援の新たな方法を見出すこととしている。
研究初年度である令和5年度は、まず、在日ブラジル人に関する先行研究の分析から開始した。医中誌WEBで「ブラジル人」を検索ワードとし、会議録を除いた367件について、抄録から診断・治療のみを扱った論文、在日・在留ブラジル人でない論文を除外した56件を分析対象とした。56件中、妊娠・出産・子育てを対象とした論文が20件、学齢期を対象とした論文が14件、その他、成人や高齢者の保健行動や受診行動、メンタルヘルス、災害に関する論文であった。書く論文から在日ブラジル人の保健行動とその基になっている健康情報活用の実態を整理した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和5年度と6年度の2年間で、在日ブラジル人の健康情報活用の実態・要望の把握として、①ブラジル人の利用が多いＨＰやＳＮＳの内容分析、②国内のブラジル人集住地域でのソーシャルメディア利用に関するヒアリング調査とそれに基づく一地域での量的調査を実施予定であったが、前段階として先行研究における健康情報活用に関する分析を行う必要があり、その文献検討の会議が遅れ、分析に時間を要してしまった。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度、6年度の2年間で実施予定であった内容を6年度に実施できるよう、1年目に実施した文献検討をもとに、①ブラジル人の利用が多いＨＰやＳＮＳの内容分析、②国内のブラジル人集住地域でのソーシャルメディア利用に関するヒアリング調査を並行して進めていく。また、その結果に基づく一地域での量的調査については、令和7年度（3年目）にかかる可能性があるが、3年目の実施計画を調整することによって、全体の研究内容に支障をきたさないようにする。
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