| 研究課題/領域番号 |
23K10323
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 岩手保健医療大学 |
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研究代表者 |
大沼 由香 岩手保健医療大学, 看護学部, 教授 (30597381)
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| 研究分担者 |
松尾 泉 弘前医療福祉大学, 保健学部, 教授 (60550829)
清水 哲郎 岩手保健医療大学, 看護学部, 教授 (70117711)
堀田 聰子 慶應義塾大学, 健康マネジメント研究科(藤沢), 教授 (70376630)
立石 和子 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (80325472)
赤間 由美 山形大学, 医学部, 准教授 (90700021)
中川 貴仁 弘前医療福祉大学短期大学部, 救急救命学科, 准教授 (00788375)
太田 ゆきの 岩手保健医療大学, 看護学部, 助教 (60964781)
工藤 雄行 弘前医療福祉大学短期大学部, 口腔衛生学科, 准教授 (60597590)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,810千円 (直接経費: 3,700千円、間接経費: 1,110千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2023年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 多職種連携 / 事例検討 / リスキリング / 保健医療福祉職 / コンピテンシー |
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| 研究開始時の研究の概要 |
地域共生社会の実現に向けて、伴走型支援による多職種・多機関連携は急務である。
本研究は保健医療福祉職者のプライマリ・ケアのリスキリングを促進し、多職種が統合的視点で連携するための多職種連携基盤型事例検討の運営方法と評価方法のロジックモデルの開発を目指す。4年間の計画で、研究代表者の実践してきた事例検討方法を、対人支援を行う専門職に共通して求められるコンピテンシーで検証。
検証に基づき「多職種連携基盤型事例検討ハンドブック(試用版)」作成し、事例検討セミナーを実施して汎用性を精査。これらを踏まえ事例検討の運営方法のロジックモデルを開発し、ハンドブック(完成版)を作成して広く周知し汎用拡大を図る。
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| 研究実績の概要 |
2023年度は、研究者が実施している多職種事例検討会に継続的に参加している多職種を対象に、研究者が開発した事例検討会への参加継続の要因を明らかにするための計画と調査を行った。
4～9月まで、研究分担者との打合せ、研究協力者への説明、文献検討を行った。10月からインタビューガイド、研究説明書を作成し、12月に研究倫理審査の承認を得て、1月～2月に調査依頼の準備、インタビュー調査の実施をした。２～3月にデータ入力し、3月からデータ分析中である。
当初の計画では、研究者が実施している多職種事例検討会参加者を対象としたアンケート調査を実施予定であった。研究分担者との打合せを重ねる中で、アンケート項目作成のためにインタビュー調査を追加することにした。インタビュー調査は、2021年2月から2023年11月まで研究代表者が実施した「わかる事例検討WEBせんだい」の参加者のうち、研究協力に関する電子メールの受け取りを了解し、3回以上参加している人を対象とした。同意を得られた対象者のうち日程調整できた15人を対象とした。調査項目は、①基本情報：研究参加者の年齢、専門資格、保健医療福祉分野の経験年数、主たる勤務先種別、主な仕事（職種）、現在の職場の経験年数、②事例検討会の魅力、③職場での実践方法と反応、④実践による多職種連携への影響等である。
インタビューはWEBで行い、インタビューは分担研究者が実施し、対象者の許可を得て録画して逐語録におこした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2023年度は、当初はアンケート調査を予定していたが、年度当初にインタビュー調査を追加計画した。インタビュー調査の実施とテープ起こし、逐語録作成、対象者の基礎データの単純集計までを完了した。データ分析は開始しており、カテゴリー抽出中である。
アンケート調査については、インタビュー調査の結果を調査項目に加えることにしたため次年度に実施予定と変更した。インタビュー調査結果を用いた項目以外の調査項目は準備できている。したがって進捗状況は、やや遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2024年度はインタビュー調査のデータ分析を完了させ、得られたカテゴリーと多職種連携コンピテンシーを参考に、WEB事例検討会参加者を対象にアンケート調査を実施予定である。また2025年度に多職種連携基盤型事例検討セミナーを開催するための準備として、2024年11月に多職種連携基盤型事例検討会のファシリテーター養成講座を実施する。
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