| 研究課題/領域番号 |
23K10371
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
星野 純子 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 准教授 (50369609)
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| 研究分担者 |
古川 直美 岐阜県立看護大学, 看護学部, 教授 (40290035)
今井 國治 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 教授 (20335053)
宇佐美 利佳 岐阜県立看護大学, 看護学部, 講師 (10516850)
佐伯 香織 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 助教 (10378226)
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| 研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2027-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2024年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2026年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2024年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2023年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 認知症発症 / 自律神経活動 / 認知症発症に抱く感情 / 高年者 / 中高年者 / 認知症 / 健康不安 / 自律神経機能 / 心拍変動 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
認知症に関する取組は世界共通の課題であり、高齢化の最も速い本邦は、各国へ向けて社会をあげた取組モデルを発信することが求められている。本研究は、自身の認知症発症に恐怖を抱く地域の中高年者に対し、恐怖を抱かない者との比較を通して、自律神経活動の変化過程と発症恐怖に影響する要因を明らかにし、認知症発症の恐怖に対する支援モデルを開発することを目的とする。
研究方法として、第1に、40歳以上の中高年者を対象に心拍変動の測定と質問紙調査を行う。第2に、看護職など支援者を対象に、認知症に対する否定的感情へどのような支援をおこなっているかインタビュー調査を行い、支援のあり方を明らかにする。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、自身の認知症発症にネガティブな感情を抱く地域住民に対し、そうでない地域住民との比較を通して、自律神経活動の変化過程と発症の感情に影響する要因を客観的・縦断的に明らかにすることを目的としている。
本年度は、ベースライン調査として、地域の高齢者約290名を対象に、自律神経活動の測定と質問紙調査を実施した。質問紙調査の項目は、年齢、性などの基本的項目と自身の認知症発症の脅威に対する感情的な反応のレベルを評価するDementia Worry Assessment 尺度であった。本研究は所属大学の生命倫理審査委員会の承認を得て実施した。
本研究の結果、対象者の平均年齢と標準偏差は75.7±6.1歳（範囲：64-90歳）であり、男性46.9％、女性53.1％であった。Dementia Worry Assessment 尺度の総得点の平均値と標準偏差は13.4±12.0点（範囲：0-61点）であり、第1因子「認知症を患うことの脅威」では5.8±5.9点（範囲：0-27点）、第2因子「自己の認知症発症への危惧」では7.5±6.9点（範囲：0-36点）であった。また、対象者の平均脈拍数は69.0拍であった。副交感神経系活動を表す指標のひとつであるR-R間隔の変動係数（CVAA：％）は平均4.9％であり、3％超過を正常値とすると測定者の56.8％は正常値を示した。さらに、自律神経バランス（範囲：-100から100）は、平均-5.3（範囲：-98から54）であり、副交感神経優位であるもの（-50以上）は7名、交感神経優位であるもの（50以上）は2名であった。次年度以降の追跡調査にてこれらの値の推移を確認し、縦断的に解析する予定である。
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| 現在までの達成度 |
現在までの達成度
2: おおむね順調に進展している
理由
昨年度の調査の準備を基に、本年度は予定通りベースライン調査を行うことができた。今後、縦断的に調査を継続し、解析を行う予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度も、地域の高齢者を対象に、自律神経活動に関する追跡調査を実施する。ベースライン調査対象者の約半数の追跡対象者（150名程度）を予定している。
また、本年度は、地域の支援者（保健所などの看護職や地域包括支援センターの社会福祉士など）を対象に、中高年者が持つ認知症に対する否定的・肯定的感情にどのような支援を行っているか、中高年者のICTやウェラブルデバイスの利用実態などについて面接調査を実施することを予定している。まず、調査の指針となる「インタビューガイド」の作成と所属大学の生命倫理審査委員会の承認を得る準備を行い、面接を実施する。
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