経頭蓋交流電気刺激による大脳皮質活動の変調が宣言的記憶学習の促進に及ぼす影響

• 研究課題/領域番号: 23K10411
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分59010:リハビリテーション科学関連
• 研究機関: 新潟医療福祉大学
• 研究代表者: 能村 友紀 新潟医療福祉大学, リハビリテーション学部, 教授 (50434460)
• 研究期間 (年度): 2023-04-01 – 2026-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2023年度)
• 配分額: 4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円); 2025年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2024年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円); 2023年度: 3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
• キーワード: 経頭蓋交流電気刺激 / 記憶 / 認知機能 / tACS / 非侵襲的脳刺激法

研究開始時の研究の概要

近年，新たな非侵襲的脳刺激法として，脳律動を変調する経頭蓋交流電気刺激法が認知機能を強化するツールとして注目されている．経頭蓋交流電気刺激は，１）前頭前野と頭頂葉において左右の大脳半球で記憶固定に違いがあるのか，２）前頭前野と頭頂葉の片側同時刺激は高齢者の記憶固定に効果はあるのか否かを検討し，新たな認知機能低下抑制プログラムの開発に必要な基礎データを提供することを目的とする．本研究によって，従来の認知症予防プログラムと経頭蓋交流電気刺激をハイブリッドに組み合わせて実施することは認知症予防における新たな非薬物療法への発展を促すと期待される．

研究実績の概要

宣言的記憶における連想記憶は、関連性のない複数の情報を関連付け、部分的な記憶情報に基づいて必要な記憶を呼び出す能力のことである。連想記憶は、軽度認知障害やアルツハイマー病で早期に低下する認知機能のひとつである。この連想記憶を改善することは認知症予防の手掛かりになる可能性がある。
2023年度は、連想記憶に着目し、経頭蓋電気刺激法である経頭蓋交流電流刺激（tACS）を用いて大脳皮質への刺激が、連想記憶学習のパフォーマンスに影響を及ぼすか否かを確認した。
tACS群と偽刺激群と比較した結果、連想記憶記憶学習から28日後の変化率に有意に改善が認められた。tACSは連想記憶学習を促進する可能性が示唆された。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

2024年度はtACSが連想記憶学習を促進する可能性を明らかにすることができた。

今後の研究の推進方策

今後は異なる刺激部位、異なる刺激方法との比較、脳波計を用いた実験を行う予定である。