研究課題/領域番号 |
23K10517
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59010:リハビリテーション科学関連
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研究機関 | 新潟医療福祉大学 |
研究代表者 |
大湊 麗 新潟医療福祉大学, リハビリテーション学部, 講師 (90648289)
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研究分担者 |
小野 和宏 新潟大学, 医歯学系, 教授 (40224266)
佐藤 真由美 新潟大学, 医歯学総合病院, 特任助教 (60974863)
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研究期間 (年度) |
2023-04-01 – 2028-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2027年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2026年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2025年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2024年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2023年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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キーワード | 口唇口蓋裂 / 二段階口蓋形成手術法 / 硬口蓋閉鎖時期 / 鼻腔共鳴 |
研究開始時の研究の概要 |
口唇口蓋裂の臨床研究では、顎発育と音声言語機能の調和がとれた治療体系の確立に向けて有効性と問題点を明らかにする責務がある。本研究では、二段階口蓋形成手術法における硬口蓋閉鎖時期の5歳半から4歳への早期移行が学童期までの音声言語機能の獲得に有効であるかどうか、経時的な鼻腔共鳴の定量評価により検証する。本研究の成果は口唇口蓋裂の治療体系と音声言語領域の発展に寄与できる。
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研究実績の概要 |
口唇口蓋裂の臨床研究では、顎発育と音声言語機能の調和がとれた治療体系の確立に向けて有効性と問題点を明らかにする責務がある。二段階口蓋形成手術法の治療体系では、軟口蓋形成術後の硬口蓋閉鎖術をいつ行うか、国内外問わず議論は絶えない。すなわち、硬口蓋閉鎖時期が遅いほど口唇口蓋裂患児の良好な顎発育が期待できる一方、音声言語機能の獲得に否定的な影響が懸念されるためである。この点について、我々の研究グループでは、顎発育を維持したまま音声言語機能の改善を目指して、硬口蓋閉鎖時期を5歳半から4歳へ早期移行した。本研究では、この治療体系の移行が学童期までの音声言語機能の獲得に有効であるかどうか、硬口蓋閉鎖時期を変更後の4歳で施行した群(以下、早期群)と変更前の5歳半で施行した群(以下、晩期群)の経時的な鼻腔共鳴の定量評価により検証し、治療体系の確立のための客観的な立証を目指す。本研究期間では、対象の早期群と比較対照の晩期群ともに各々60例を確保し、現在、晩期群はすべて調査分析を終了し、早期群は学童期の低学年分の調査分析を進行中である。ゆえに、本研究期間では、早期群について、2023~2024年は中学年分を、2025~2026年は高学年分を、患児が成長するにつれて集積可能な資料を既存資料とともに調査分析し、最終の2027年は学童期までの治療成績を比較検討し、本研究の集大成とする予定である。本研究の成果は口唇口蓋裂の治療体系と音声言語領域の発展に寄与できる。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究期間では、対象の早期群の低学年分~中学年分の調査分析を進行中である。
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今後の研究の推進方策 |
対象の早期群の中学年分~高学年分の調査分析を予定中である。
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